[コロナ経験の存続] コロナ災禍で苦しんでいる最中、表題「コロナが去ったあと」のようなことを論じることは不適切なことであると思われるかもしれない。しかし、コロナ災禍の最中、今を生きる自己を客観的に見つめなければならない。その作業には、現在をみつめる視野に拘束されずに、コロナ災禍のあとの社会がどのような様相の社会であるかを想定しておく作業も含まれる。「今」は一定の幅を持つ時の現実態でありながらも、同時に、或る方向に向かう可能態でもある。コロナが去った後の社会は、どのような社会であるだろうか。それは、他でもない、今を如何に生きるかが規定する。今日と明日は、区別されつつも、継承される経験の時間帯である。
[経験は精算できず累積する] 経験は精算できない。一度経験したことは、けっして拭い去ることができない。個人でも、社会でも、人類規模でも、経験は累積するのだ。
忘れ去りたい経験も、決して消去できない。日本人にとって、記憶すべき歴史経験は、東京空爆経験(1945)やヒロシマ・ナガサキ被爆経験(1945)だけでない。朝鮮支配35年(1910－1945)も、218回にも及ぶ重慶空爆(1938-1943)も、記憶すべき歴史経験に含まれる。それら東アジア諸国への加害の歴史を多くの日本人は知らないか、忘れている。しかし、無かったことにできない。
経験に対する批判も、歪んだかたちでの批判さえも、経験であるから、経験として記憶されてゆく。その歪みは他の諸々の経験が成す重層的な構造に含まれてゆく。その構造の深部で、記憶したくない経験を歪めて記憶しようとした経験が「原罪」として疼くのである。
[《三密》回避の反人間性] 新型コロナウイルス(covid-19)の感染拡大を防ぐため、《密閉・密集・密接からなる三密》を防止する。 しかし、一定の枠を設け、その内部に集った人間たちが集団を成し、その成員が一定の目的で結合し、活動する。《三密》は、組織を成して生きる人間の基本的な行為である。まさにその《三密》を制約する。これが、コロナ感染が拡大を防止するための不可欠な基本行為となっている。
しかし、《三密》は、むしろ人間の通常の生き方の基本である。それを自発的に抑制しなければならない。人間らしい生き方を自己抑制しなければならない。その意味で、《三密》で対応せざるをえなくしているコロナ・ウイルスは、反人間的存在である。
[社会的交際と個人的閉鎖] 無論、自己を社会的公共に参画するだけでなく、他者から身を隠すこと、プライヴァシィは人間個々人の不可欠な生存条件である。なにもかも、人目にさらすことが人間の本性ではない。交際と閉鎖の二重性が、通常の個々としての人間に不可欠な生存条件である。
[正常な閉じこもり] ところが、コロナ災害の社会では、コロナから身を守るために、「三密」を実行せざるを得ない。その密閉は、コロナ災厄のないときのプライヴァシィ保持とは別なものである。その密閉は自己に強制する自閉である。「閉じこもりは良くない」ので、自閉する人をケアしてきたけれども、コロナ社会では、防御のために、すすんで閉じこもるという逆説的な状況になっている。
[社会を解体するコロナ] 官庁・企業・教育機関・クラブ活動・結社・集会・デモなどのすべての社会的な活動を中止する、あるいは抑制する。つまり、社会活動の停止ないし抑制である。一時的であるはずが、何時までか不分明である。
コロナは人間に人間としての社会的な活動を抑制し自粛することを強要している。人間であることを押さえられるから、欲求不満に陥る。フラストレーションが鬱積する。家庭内暴力(DV)に転化する。医療の現場の関係者は、コロナに感染しているかもしれないと疑われ、忌避される。感染者がいじめられる。
[コロナ嫌悪・コロナ偏見・コロナ差別] 『東京新聞』(2020年4月28日)は「こちら特捜部」欄(21頁)で、「コロナの脅威として、病気自体のほか『不安と恐れ』『嫌悪・偏見・差別』が挙げ」られる、と報道する。真面目な人ほど、自分はコロナ対策をしっかりやっていると確信しているから、そうでない人をみると、フラストレーションを蓄積しやすい。個人的美徳が社会的不徳に転化してしまう。学校で友達を遊べないから、気力体力が衰える。そうでなくても、運動不足の最近の子供たちは、コロナで一層体力を減退させられてゆく。
[相互警戒・相互疑念のコロナ経験] コロナへの警戒が、コロナを運ぶかもしれない他人＝「キャリアー」への警戒心に転化する。コロナは、見えないから、匂わないから、聞こえないから、味がしないから、つまり、五感の対象にならないから、何処にでも、何時でも、誰にでも、浮遊しているように見える。そのため、四方八方で相互不信に陥る。
[消去できない反人間的コロナ経験] コロナ経験は、このように反人間的・反社会的である。この経験は、他の経験と同じように消せない。コロナが去った後にコロナ経験は残る。コロナに如何に立ち向かったのか、その経験が、コロナが去って行ったあとの人間と社会を規定する。いま、如何に生きるのかが明日の生き方を規定するように、コロナ社会を如何に生きるか、その経験が、ポスト・コロナ社会を生きる経験の前提条件を築くのである。
[コロナ以前の生き方がコロナ社会で濃縮される] コロナ社会は人間を変質させる。いや、実はそれだけではない。コロナ社会が、コロナ社会より以前の生き方を顕在化し、それを加速し濃縮するのだ。小利口に立ち回ってきた生き方を、コロナ社会は一層その質を濃厚にする。心優しい「地の塩」の生き方をする者はコロナ社会で、その善意を一層深める。
コロナ社会以前を善意で生きてきた人が、コロナ流行で突然に小利口な人間に変化するだろうか。そのような可能性は、まったくのゼロではないだろう。しかし、あまり想定しにくい。それよりも、コロナ社会以前の社会を如何に生きてきたかが、コロナ災禍という危機で鮮明になるだろう。そのような蓋然性の方が強い。
[危機における人間性露呈] 「人間、いざというときに、本性をあらわす」とは、自戒とするに値する警句である。コロナ災禍が猛威をふるっている今は、まさに「いざというとき」＝危機である。
「マスク」というコロナ災禍の最中の必需品をめぐる人々の動向にも、その警句のリアリティが露呈している。マスクが欲しいけれど、手に入らないから、マスクをしないで歩いていると、人にいやな顔をされる。
中国人が、日本では「マスク」が不足していると聴いて、マスクを贈ってくる。中国を嫌悪する言説が日本で横行するなかで、中国人の「地の塩」のような善意の行為である。日本人はそれに如何に対応するのだろうか。
[漱石の『こころ』の暗黒] 夏目漱石の『こころ』に、愛という人間のもっとも気高い感情は、人間を裏切るという悪と共生するかもしれないことが書かれている。それを知って、人間の深部に潜む悪を初めて知り、不幸を痛覚する青年もいるだろう。先の「人間、いざというときに、本性をあらわす」という警句の別の表現である。コロナもその「いざというとき」である。
コロナ社会の今を、生命体として生き残るために相争う。コロナ社会は、そのような危機に浸されている。しかし、その危機の萌芽は、すでに、コロナ以前の社会(プレ・コロナ社会)に潜み、あるいは芽生えていたのである。
[生産性＝生存権] あの「ヤマユリ園事件」で露呈してきた考えに、人間の価値は「生産性」にあるというものがある。その考えによれば、障害者・高齢者など、仕事や社会活動で社会を支えていない者は、社会の負担になる存在であるという。そのような人間は数少ない方が、仕事で社会を支えている者にとって負担にならない。このような考えと要求をほのめかす動向がすでに幅広く、コロナ社会以前に行き渡っていたのである。だからこそ、その加害者のような考えの持ち主が発生してきているのではなかろうか。彼は《例外者》ではない。むしろ、社会の深部で共有されている思いを顕在化した《典型》ではなかろうか。
深沢七郎の小説「楢山節考」(1956年)で活写された姨捨の伝統思想が、モダンな都会派の思想の衣を被って潜んでいるのかもしれない。コロナ災禍以前にうごめいていた伝統思想が、コロナ危機で、露呈してくるかもしれない。
[危機で最初に犠牲になるのは弱者] 戦時下、敗戦後に一番苦しむのは、女性・子供・老人・障害者である。危機では彼らが一番の邪魔者とみなれる。満洲移民が敗戦後逃れるとき、最初に死んだのは、子供と老人である。周囲から「邪魔だ、子供をあやめろ」と強要されて、それに従った母親がいる。
[コロナ危機と人文知] 藤原辰史氏は「人文知を軽んじた失敗」と題して、現在の政府が人文研究を抑圧してきた付けが、コロナ災害の今、その弱点が露呈していると批判しつつ、「重心の低い知こそが、私たちの苦悶を言語化し、行動の理由を説明する手助けとなる」と指摘する。さらに、藤原氏は、アジア太平洋戦争の戦場から生還した祖父が、「人間より怖いものはない」と述懐したといい、「感染者が出た大学に脅迫状を送りつける現象は､関東大震災のときに、デマから始まった朝鮮人虐殺を想起する」と指摘する(以上、『朝日新聞』2020年4月26日、朝刊22頁)。
[自己責任に突き放す政府] 自己責任の思想は、海外で被害に遭遇した者に対する日本政府や一部の日本人にもみられる。そのような事件が発生したとき、その被害者本人がその危険を注意深く予め想定して回避していなかったから、そのような事態が発生したのである。という理由をつくり、その被害者を突き放す。そのような態度にも、「生産性」と同質の思想が現れている。社会的に支え合う思想と行動を忌避する考えであり、それを支持する行動である。
国民が日本の内外で危険に遭遇したとき、それは危機に遭遇した者の「自己責任」である、といって、政府はその人を見放したことがある。イスラエルに経済援助資金を寄贈するために当地を訪問する首相は、その隣国で拿捕された日本人ジャーナリストを「自己責任論」で傍観した。国民の中にもその突き放しに同調する者がいる。
たとえば、失業するのは、本人が勉強や努力が足らないからであるというのである。失業が存在するのは、失業した者の自助努力が足らなかったことが原因であるということになる。雇用枠を狭くすることを雇用者が決定しようするとき、解雇されるかもしれない者全員が勉強してきていれば、失業する者は発生すること決してないのだろうか。
[《三密》奨励の背景には自己責任論がある] コロナ・ウイルスをさけるために、政府は医師会と連携して《三密》を勧める。「しかし、責任の主体が政府ではなく、個人に帰せられている。『個人が勝手に自粛し、責任を負う』図式で、政府は責任をとらない。これは、新自由主義的な自己責任論の典型です」と、山崎望氏は考える(『朝日新聞』2020年4月25日、朝刊13頁)。政府の外出自粛要請が出たあと、外出すると社会悪を行っていると思われる。もっと強い強制が必要であるという声が国民から上がり、「移動の自由」という基本的人権の1つであることも意識しないで、その制限を事実上進んで放棄することになっていないだろうか、と山崎氏は危惧する。
山崎氏の以上のような判断から見えてくるのは、政府の自己責任論がこのコロナ・ウイルスの災害においてさえ、いや、まさにこのような危機＝「いざというとき」にこそ、露骨に国民に強要されるということである。危機においてこそ、事態当事者の本性は赤裸々に露呈する。危機という限界状況に、本性が顕現する。
[近代国家の存在意義＝国民の生命財産の保護] このように、国民の勤労と納税の義務は、政府の国民の生命と財産を守る義務への対価であるという近代国家の当然の大前提が崩れている。いや、崩している。崩しているのに、「自己責任」論は、なんら疑われることなく、まかり通っている。教育で、近代民主主義国家のこのような存在意義を教えているのだろうか。国民には、そのような基本的な知識と理解をもたせないのではないか。苛烈な受験競争は、そのような良識とは全く関係がなく、加速している。
[国際化した国民国家] 多くの組織や人間の思想と行動が、地球規模のスケールに変化している現在、そのグローバライゼーションは、国民国家も国際化し、内外の特定の国際利害に貢献するように変質している。福祉予算を増額するといいながら、消費税率を上げたあとの予算で福祉予算が増えているかを点検する報道・研究があるのだろうか。
それとは逆に、国民には安上がりの経費でナシュナリズムを煽り、ネオ・リベラリズムという国際利害に貢献する疑似国民国家に囲い込む。そのような機略を弄する国際(化した)国民国家に変質しているのである。自称「国民国家」は、自国民にだけ奉仕するのではなく、国境を超えたグローバルな利害関係者に奉仕する。「国際国民国家」というダブル・スタンダードで行動する国家に変質している。
[ＩＯＣ＝疑似愛国心扇動装置] コロナ災害のために延期になった東京五輪など、定期的に開催されるオリンピック大会は、なぜ存在するのか。その理由は、資本の国際化によって空洞化する国民の「愛国心」を充填するためである。スポーツ競争で国民単位のメダル獲得競争を組織し駆り立てて、疑似愛国心を偽装し、空洞化しているナショナリティを、あたかも実在するかのように扇動している。
[五輪は国際政治経済利権である] 国際オリンピック委員会(ＩＯＣ)は、まさに疑似ナショナリズム扇動のグローバルな装置である。しかも、五輪は単なるスポーツ祭典ではない。スポーツで化粧された定期的な国際政治行事である。テレビ放送権を代表とする巨大な経済的利権でもある。だからコロナ感染測定を低めに押さえて、東京五輪開催にこだわったのである。国民のいのちより経済利権を優先したのだ。
[五輪と万博のセット・イベント] クーベルタン男爵によって1894年、パリ大学で組織された近代オリンピックは、1896年のアテネでギリシャ王ゲルギオスの後援のもとで開催された。この近代五輪は、すでに1851年に開催された第1回ロンドン国際万国博覧会とペアになった。この2つは、資本主義の国際化・地球規模の活動範囲への拡張を象徴し支援する、西欧王族貴族たちの世界戦略である。
[ロンドン万博とマルクス] マルクスは、そのロンドン万博に注目し、翌年に彼らの雑誌『政治経済評論』でその催事の意義を論じた。そのことと彼の、世界市場を創造する近代資本主義の特性認識とは結合している。マルクスは、彼自身も参加した19世紀前半の1848年2月革命・3月革命で欧州大陸が混乱している最中、イギリスのブルジョアジーがしたたかに「ロンドン万博」を準備していたことを知り、衝撃を受ける。マルクスの資本主義観はロンドン万博で旋回する。革命観も旋回する。
[マルクスの「ロンドン・ノート」と『要綱』の意味] その痛烈な反省に促されて研究した成果が24冊の「ロンドン・ノート」であり、それを活用して執筆した草稿が『経済学批判要綱』(1857年8月－58年4月)である。マルクスがロンドン万博に直観した、資本主義の世界市場形成動向が今日、新自由主義的なグローバライゼーションとなって展開している。
[コロナも資本の国際化の産物] ところが、人間は、いつも飛行機に乗って絶えず移動しているわけにいかない。《人間は基本的に定住して、迅速に絶えず移動する資本に組織されて生きる》。この矛盾を解決するために、疑似愛国心の偽装装置としての五輪が存在するのである。しかし、資本主義の国際化の果てに、国民はいつしか愛国心を喪失する。
国際化が迅速に移動するのは、物・資金・情報・技術だけでない。人も仕事や観光で移動する。さらに、国際化は「ウイルス」という災害も地球規模に波及する。世界に定住する人間に、コロナが広大に急速に感染している。コロナは新自由主義とは無関係ではない。コロナとコロナで延期された五輪とは共通の根をもつ。これは奇遇ではないのである。
[コロナが去った後の社会] 冒頭に書いたように、すべての経験は拭いされない。経験は経験した後に残る。コロナ経験も、コロナが去った後に残る。では、どのようなかたちで残るのであろうか。中島岳志は、ドイツの哲学者マルクス・ガブリエルの見解を紹介して、つぎのように指摘する。「コロナ危機にかかわらず、現代社会における気候危機は『人間のゆっくりした自己絶滅の結果』であり、『致命的なもの』である。コロナ危機後に求められているのは、もとの状態に戻ることではなく、世界観の転換をもたらすことである」(『東京新聞』2020年4月28日、夕刊、6頁)。
[ポスト・コロナ社会へのデジタル化の継承] ポスト・コロナ社会では、コロナ社会で経験したことを継承する。コロナ社会は、テレビ会議など「デジタル化」を一層、推進している。ポスト・コロナ社会は、そのデジタル化を継承すると、米国グーグルのスンダー・ピチャイＣＥＯが展望している(『朝日新聞』2020年4月30日、朝刊5頁)。デジタル化という経験もこれまでの経験に継承されてゆく。
[例外状態が常態に] コロナ社会での世界観の転換という、コロナ災禍の最中の《例外状態》が、コロナが去ったあとにも、強権力が存続する《常態》で、残るかもしれない。強権力を呼び込んだまま、ポスト・コロナ社会に移行する。ポスト・コロナ社会は、政治的には、コロナ災禍の最中と同じ、コロナ災禍以前よりも悪化した社会になるかもしれない。コロナ災禍のいま、如何に生きるかが、ポスト・コロナ社会を規定する。その自覚がこの危機状態で不可欠である。その意味で、コロナ社会に生きる人間の闘う相手は、コロナだけでなく、コロナを梃子に登場してくるかもしれない強権力である。
[個人スマホ管理システムの存続] コロナ回避のために、人々は、自分のケイタイの情報を中央権力に進んで差し出し、コロナ対策の情報源とすることを求められ、その要求に協力する。コロナが去った後も、その協力体制がそのまま、強度な個人管理システムとなって、存続する。一旦できあがったシステムは容易には解体しない。経験は、除去されないで存続する強力な粘着力をもつ。
その意味で、スマホ個人情報管理システムは、一旦できあがれば、「コロナが再来するかもしれない事態に対処するために」という理由で、存続するかもしれない。
[新興開発国だけが独裁化するか] このような可能性は、「日本や主要な欧州諸国ではなく、ブラジルなどの新興国ではないか」と国際政治学者イアン・ブレマーは警告する(『朝日新聞』2020年4月27日、朝刊、4頁)。けれども、イギリス・フランス・スペイン・ポルトガル・北欧諸国も、軒並みにコロナ災害が広がっている。深刻なコロナ経験の同質性を共有する。
新興諸国が中国と同じ「開発独裁国」になると予想し、欧州諸国が民主主義国であるから､中国と同種の管理国家にはならないという。しかし、そのような伝統的な政治的区分基準で、ポスト・コロナの世界を展望できるだろうか。そうであるよりも、コロナ災禍に如何なる政治的手法で対応しているかが、コロナ以後の社会のあり方を規定するのではなかろうか。(以上)
〈記事出典コード〉サイトちきゅう座 https://chikyuza.net/
〔opinion9704：200430〕
