＊本論文は折原浩（東京大学名誉教授）により2014年11月～2015年2月 にかけて書かれたものです。全体は大部（A4で51ページ）になるため、およそ10回に分けて連載することにしました。今日の問題にも通ずるものです。是非お読み頂きたいと存じます。（編集部）
- 20.「理性の府」神話の崩壊――「大学解体」と「自己否定」の登場
他方、1968年の12月ともなると、全共闘側も、当事者の「スト実」系文学部生を除き、ある意味で「浮足立って」きた。「東大解体」「大学解体」翻っては「自己否定」というスローガンが華々しく掲げられる一方、「七項目要求」中の一項目・文処分、しかもその発端となった一年前の「10月4日事件」の事実関係は、それだけ争点としては霞み、後景に退き、顧慮されなくなった。こうした状況で、筆者としては、11月12日夜半以降、日々険悪化する武力衝突への臨機的対応に追われ、「ゲバ棒に代わる、事実と理による抜本的解決は、文処分の再検討を軌道に乗せる『話し合い』以外にはない」「全共闘の『話し合い拒否』は、加藤執行部の不勉強な『文処分再検討拒否』に起因する」と確信しながらも、双方をここまで隔ててきた状況の重さを思うと、原則論的な躊躇を抑えて、細々とした事実を採り上げ、「一年前の『10月4日事件』に遡って再検討しよう」と主唱し、議論を広げ、合意に到達するという、考えただけでも気が遠くなりそうな努力に着手する気力が、どうしても沸かなかった。
ところで、状況のこうした推移にはもとより、運動としての内的必然性はあった。「1967年10月4日築島事件」「1968年2月19日春見事件」の発生から一年余あるいは半年余と、年月が経過しても、被処分者の異議申し立てにまともに応答しようとしない当局。その当局を教授会メンバーとして支えていながら、肝要な争点については、一方の当事者である当該（医・文）教授会の主張をほとんど鵜呑みにしたうえ、陰に陽に荷担し、科学者として事件の発端に遡り、事実を掘り起こし、理非曲直を解き明かして、個人としての意見をもち、個人としての発言によって教授会を動かそうとはせず、そういう少なくとも半年余の思考停止を「組織の一員だから」と弁明し、なおかつ「大学は理性の府」と称し、責任を相手の「暴力」に転嫁して平然としている教員群。大学のこうした日常的現実は、「秩序」が安泰で、「正当性」の神話が浸透しているかぎり、争点化されず、「目に見えない」。ところが、バリケート封鎖によって「日常性が堰止められ」、半年にもおよぶと、実態が時々刻々、白日のもとに曝されてくる。それにともなって、「こんな大学なら、いったん『解体』するしかない」という主張が生まれ、勢いをえた。「こうなった以上、一処分の事実関係は、大学総体のこうした実態が暴かれる契機として、すでに役割を終えた」のであり、「いまさらそんな『些細なこと』を議論しても始まらない」、「こうなれば、処分そのものの権限を握る教授会を『解体』するのみだ」というわけである。
さて、発端の「医学部紛争」から、1968年6月17日の第一次機動隊導入による「紛争の全学化」以降、学生・院生たちの意識と問題設定が、どのような変遷を遂げたのか、というテーマについては、今後、まずは当事者の自己総括から始めて、おおいに議論され、慎重に検討－再検討されてしかるべきであろう。ただ、はっきりしているのは、「東大解体」から「大学解体」、翻って「自己否定」というスローガンが、なにかいきなり飛び出してきたのではないという事実である。東大紛争の渦中で、これに類する言表が初めて登場したのは、筆者の知るかぎり、1968年の夏休みが明けた9月、医学部の青空集会で、かの粒良邦彦君が、わが身に受けた冤罪とその事後処理の責任を、集会に出た当事者の教員たちに問い、かれらが質問を「はぐらかして」「のらりくらりと逃げる」姿勢に、思わず「こんな東大なら、つぶれたほうがいい」と言い放った時である。
そこにいたる経緯は、こうであった。卒業式前々日の3月26日に「高橋・原田報告書」が公表されると、(3月21日の記者会見では「これ以上の調査は必要ない」と強硬姿勢を保っていた) 豊川医学部長ではあったが、翌27日、「当人が文書をもって正式に申し出るならば、事情を聴取する用意がある」と一見折れて出た。これは、（当時ようやく、手続き上の瑕疵と認められてきた）事情聴取の欠落を、事後に補填しようとする措置とも、粒良君を他の16名から分断して対処しようとする策略とも、解釈され、医学生・研修生の間では、反対の声が強かった。しかし粒良君は、熟慮の末、この「事情聴取」に応じ、4月9～12日には東京上野、13～17日には長野県池の平で、延べ一週間を越える供述をおこなったのである。
その「結論」は、二カ月後の第一次機動隊導入をへて、6月28日の「総長会見」の日に、やっと出た。ところが、その内容は、同日の医学部長「談話」によると、粒良君が「事件当時九州にいたということも、また事件現場にいなかったということも、明らかにできなかった」が、「同君が、事情聴取の間、教官への信頼感をもって自己の行動についてのべ、良心に誓って現場にいなかったことを主張している点」は「強く認識」して、「処分を、この際 [は] 発表前の状態に還元する」というものである。粒良君の供述内容を要約し、医教授会の所見を対置して、議論を噛み合わせ、理非曲直を明らかにしようとするものではない。そうした姿勢は微塵もない。むしろ、「白でもなく、黒でもない」「どちらともいえない」という（普通には判断留保を表明する）語法を採用し、「疑わしきは罰せず」として「処分を撤回するつもりなのか」という「早合点」を誘発するのであるが、よく読むと「九州にいた [白] とも、事件現場にいなかった [白] とも、明らかにできなかった [依然として「黒」である]」が、「教授会信頼」の態度は評価し、「この際は [決定済みではあるが] 発表は見合わせている状態にまで還元する」というのである。「その場逃れ」の官僚風作文で、「騒ぎがおさまったら、再発表する」との魂胆と読めないこともない。9月の青空集会でも、ある教員は、（高橋・原田両氏が久留米で写真照合と証言を求め、「家計簿」を開いてもらって日時を確認した）「バーのマダム」と（豊川医学部長が「人権問題」と称して名前も証言内容も明かさない）「恩師」との「どちらを信用するかの問題だ」とうそぶいたという。当時、本郷と駒場、両キャンパスのいたるところで繰り広げられた教員への随時の質問は、次第に追及集会の様相を帯び、この種の応答が、無数に飛び出してきた。大学の秩序を支えてきた「理性の府」という「正当性」神話が、そのように故あって、綻びを見せ始めたのである。
ところで、支配の「正当性」神話一般は、平常時には「自明のこと」として疑われずにいるが、なんらかの契機で暴露され、ひとたび疑われるや、一転して、支配者が破綻を取り繕おうとするつど、激しい憎しみの対象となる。神話の呪縛から解き放たれた「理知ratio」は、反転して、神話そのものの批判に向けられ、その解体に拍車をかける。全共闘側では、「こんな東大なら、つぶれたほうがいい」という粒良発言に籠められた「対象否定」の (当初は条件付きで、限定されていた) 情念が、「東大の解体」、さらに「大学の解体」へと普遍化され、それと同時に、「そういう東大生」「そういう大学生」として現にある「わが身」の否定へと跳ね返り、「自己否定」の情念・理念が孕まれた。
「大学」は、「近代公教育体制」の「帝国主義的再編」（ヴェーバー流にいえば、「全社会的な官僚制化」の一環としての「人材養成－振り分け装置」の再編）にともない、類型別（「上級－中級」）技術労働力の効率的養成装置として、それぞれ「合理化」され、「差別－選別体系」の要衝として、整備されつつある。自分たちは、幼いころから、そうした「差別－選別体系」に組み込まれ、否応なく「優－劣」を競わされ、その「梯子段」を登るつど、（いま教員において対象化され、可視的となっている）優越感を、無意識裡にも植えつけられ、金輪際否定されるべき存在として、現に「ある」。かねてから東大生には、銀杏のバッジを身につけたがると同時に、大学名を問われると「いやー、都内のある大学でして……」と口を濁す、といった両義性の意識構造が、根付いていたが、いまやこれを不快と感じ、正面から見据え、その形成因もろとも否定して、乗り越えようというのである。
学生運動のただなかで、敗戦後おそらくは初めて、「大学とは何か」「学問とは何か」「自己とは何か」「人間とは何か」という問いが、キャンパスのあちこちで飛び交った。こうした対話や討論は、やがて合流して、「対象否定」と「自己否定」とを根底で支える「人間存在の原点とは何か」「何を究極の拠り所とし、何を目指して闘うべきか」という問いにまで深められ、これに正面から答えようと、滝沢克己氏が（ファントム・ジェット戦闘機の墜落を契機とする九大闘争の現場から）、氏自身の普遍神学＝「ただの人」論を携えて登場する。敗戦後の学生運動も、「政治の季節」と「学問の季節」との「単純な循環」を脱して、運動の「究極の根拠」を探り、これを踏まえて立とうとする地点に、ようやく到達したのである。
こうして開かれてきた地平の意義は、別途、主題として採り上げられ、掘り下げられ、総括されなければならない。ただ、大学闘争、とくに大学内の大衆運動としては、そういう根源的・哲学的次元をにわかに共有し、足並みを揃え「一丸となって」先に進むのには、無理があったろう。「政治の季節」と「学問の季節」との循環そのものを一挙に止揚して、無制約・無形式のまま「満開の生」を謳歌しつづけよう（あるいは、このさいなにか「究極の生－形式統一」に到達しよう）という「終末論」的期待は、実現不可能な幻想でしかない。とすれば、大学闘争としては、学内大衆の支持をえていた「七項目要求」について、具体的な論証を放棄せず、むしろ具体的に詰めたうえ、加藤執行部の「話し合い」路線に乗ると同時に逆手にとり、しかるべき対応を引き出し、極力、要求の貫徹を期したうえは、ひとまずみずから闘争は終わらせ、「政治の季節」は閉じ、「大学解体」（「反大学」「批判大学」「自由大学」「大学解放」）や「自己否定」に登り詰めた問題提起は、つとめて明快な思想に結晶させて、つぎの「学問の季節」に送り込み、改めて戦略を練り、時満ちて「螺旋状」の実現を期する、という方途を選択すべきではなかったか。［1月29日記、つづく］
- 21．「境界人」から「闘い」へ
しかし、闘争を終わらせることは、始めること以上に難しい。全共闘の主張が次第に抽象度を高めると同時に、運動形態は武闘に傾斜し、それだけ学生大衆から遊離するほかはなかった。学園闘争を「70年安保闘争への前哨戦」と位置づける「新左翼」諸党派は、個別現場の争点には無関心のまま（あるいは、第二次的関心しか抱かずに）来援・介入し、むしろ「耳目聳動による世論受け」を狙い、覇権争いを繰り広げた。「ノン・セクト・ラディカルズ」の全共闘「指導部」には、そうした動きを抑制して、政治運動と大学闘争との統合を維持していく指導力はなかった。全共闘運動の「参加者個人の自発的意思を最大限尊重し、集団的規律は極小化する」という（上昇・拡大局面では長所としてはたらいた）特性が、こうなると裏目に出た。次第に、抽象的なイデオロギー主張と「ゲバ棒」合戦が優勢となり、政治闘争として歯止めを欠くまま尖鋭化したが、同時に「負のスパイラル」に囚われ、無意識裡にも深みに嵌まっていった。そのようにして、先細りの極、国家権力の暴力装置によって武装解除されるか、さもなければ、「内ゲバ」によって自滅するよりほかはなかった。
「そこまではついていけない」と察知し、五月雨式に「闘争から降りた」良識ある部分は、機動隊再導入と授業再開後、徐々に復権を遂げる日常的秩序に戻るほかはなく、(かつて上昇・昂揚局面では、「大学解体」とセットにして威勢よく主張できたが、こんどはもっぱらわが身に跳ね返ってくる）「自己否定」の呪縛に堪えなければならなかった。そうした苦境から突破口を模索した旧全共闘系学生・院生や、この状況に「新たに接近・接触」したひとつ後の世代からは、反公害・反差別・その他、学外の住民・市民運動と連帯する方向に活路を求めた者も多い。
他方、全国の諸大学に「飛び火」した紛争では、それぞれの現場に固有の争点にかんする議論の蓄積を欠いたまま、いきなり「日大－、東大闘争の地平を越えて」というスローガンが掲げられ、大学本部のバリケード封鎖ほか、「戦術エスカレーション」「戦術の一人歩き」に短絡する傾向が顕著に見られた。そこでは、地域の住民・市民運動との接点を欠く場合、「バリケード封鎖はしてみたものの、なかで何をすればいいのか分からない」「日常性を持ちこたえられない」という声が、しばしば聞かれた。[1月31日記、つづく]
おおよそ以上のような、全共闘運動全体の推移と、学園闘争としての衰退のなかで、筆者は、「境界人」として発言してきた者として、いまや両極的に対立するにいたった当局・教授会と全共闘 (とくに助手共闘・院生共闘) との双方から「十字砲火」をあびた。前者には、特筆すべき内容はなかった。筆者が提起してきた問題に正面から対決するものではなく、「組織内多数派の気分」の激発にすぎなかったからである。
それにたいして、後者は筆者に、原則的な対決を迫った。その趣旨は、争点にかんする管見を添えての問題提起と議論の呼びかけが、一方では、全共闘の実力行使（ストライキとバリケード封鎖）によって、当局と教授会が見解表明を余儀なくされ、そのようにして議論の素材が出揃うという状況の流動化を前提としていたばかりでなく、他方では、筆者のそうした議論によっては、結果として、1969年1月18～19日の機動隊再導入を阻止できなかったではないか、いまや、議論・言語闘争のそうした限界を認めて、実力行使・非言語闘争に踏み切れ、とやや「上擦って」「短兵急に」要求するものであった。
ところで、筆者は、6月17日の第一次機動隊導入以降、思いがけない学内紛争ではあったが、それを、教養課程における社会学担当の一教員として、「わがこと」と受け止め、「1962～63年大管法」闘争の延長線上で、研究上のささやかな蓄積も動員し、まずは上記のとおり、争点とされた処分問題の真相究明につとめてきた。他方、この紛争そのものを「社会学する」対象に据え、真相を究明し、理に適う解決を探ることが、学生に「社会学する」手近な思考素材を提供し、学生がやがて市民としてさまざまな「紛争」に直面するとき、そのつど理性的に対処して民主的解決へのイニシアティヴをとれるように、そのための「予行演習」「個別事例演習」としても役立つであろう、その意味で教養課程の理念にかなう (この状況では唯一適切な) 教育活動でもある、と位置づけていた。
なるほど、現場の問題に現在進行形で取り組めば、仮説の性急な実体化を含め、過ちを犯す危険があり、教員であるだけにその影響は大きいにちがいない。しかし、その場合には、どこでどう誤ったのか、議論をとおして具体的に検証し、そのつど是正していくほかはない。それこそ、状況における「教える自由」と「学ぶ自由」との出会いではないか。「影響力のある教員として、発言はそれだけ慎重に」という戒めは分かる。だが、そのために萎縮し、尻込みして、発言を控えることが、はたして「教員として責任ある態度」といえるのか。そう思い込むあまり、逃げたり、はぐらかしたり、いずれにせよ個人としての明快な意見形成と積極的発言を回避する姿勢が、かえって、闘争学生ばかりか一般学生もの失望を買って、事態を紛糾させ、ここまで混迷に陥れてしまったではないか。そう考えた筆者は、管見を添えて教員に議論を呼びかけるだけではなく、学生との公式・非公式の討論にも、よろこんで応じてきていた。
では、そうしたスタンスで真相の究明につとめた結果、何が分かったか。全共闘側の主張が、基本的に正しかった。医処分の誤りにつづき、文処分の誤りも、九分九厘明らかになった。残るは、(「明証性」と「経験的妥当性」は論証されている)「築島先手仮説」を、築島証言を待って最終的に確証する詰めだけである。
それにもかかわらず、東大当局・加藤執行部は、(西村秀夫氏や最首悟氏の再三の助言や仲介の申し出にもかかわらず) 文処分の事実関係に遡って再検討しようとはせず、もとより築島喚問も実施せず、「退席阻止」という事実誤認を維持し、「文処分は当時の規準にしたがって正当になされた」から「再検討はできない」と主張しつづけた。構内における武力衝突の昂進と険悪化に「理性の府」としては対処せず、むしろ武力衝突と人命の危険を大義名分に掲げて、安田講堂に8,500人の機動隊を再導入したのである。
それでは、そういう真相を知った一科学者として、この状況でどうすればよいのか。全共闘が、(上記のとおり、スローガンの抽象化と武闘への傾斜のため、学内の大衆からは遊離して) 半ばはみずから招いた結果として、政治的には不利な状況に追い込まれていることは否めない。しかし、むしろまさにそうであればこそ、このさい政治的利害よりも理非曲直を優先させ、全共闘支持の旗印を鮮明にして、（理非曲直よりも組織維持の政治的利害を優先させ、事実誤認を秘匿・隠蔽・正当化して、機動隊の力を借り、骨絡みの「正常化」にこぎつけようとする）東大の倒錯と、正面から闘うべきではないのか。そうではなくて、この期におよんで争点の真相には口を噤み、授業を再開し、「正常化」に荷担するとすれば、それは、（「境界人」にたいする「二重人格」という通例の否定的評価どおりに）しばらくは「二股膏薬」として「日和を見た」けれども、真相が九分九厘明らかとなるや、それには目をつぶって、大学の頽廃に与し、「保身に憂き身をやつす」ことになるではないか。そうなったら、自分の研究者－教育者志望とは、いったい何だったのか。何のための「大管法」闘争、「学問論・大学論」の模索、ヴェーバー研究、マンハイム研究、「境界人」論の再構築、等々だったのか。そのうえ、この状況で「社会学すること」にいっときは期待をかけた学生も、「ああ、やっぱり……」と失望し、不信をつのらせ、「論証では権力に対抗できない」「長いものには巻かれろ」式のシニシズムやニヒリズムに陥るのも必至ではないか。
そう考えて、筆者は、「争点の文処分にかんする全共闘の主張を基本的に支持する」という原則を決め、学内外に表明して、全共闘と「別個に進んで共に撃つ」(非暴力・不服従の) 闘いに踏み切った。授業再開を拒否するとともに、（それまではもっぱら教員向けの問題提起として、議論の呼びかけに添付するだけだった）論証文書を、学内外に公開した。
[54] 上注2に引用した『東大闘争と原発事故』、pp. 64～72．
初出：「折原浩のホームページ」より許可を得て転載
〈記事出典コード〉サイトちきゅう座http://www.chikyuza.net/
〔study798：161207〕
