1 世界資本主義の方法と純粋資本主義の方法
日本が社会科学の分野で世界に誇れる独自の貢献のひとつは、宇野弘蔵によるマルクス経済学の発展深化にあった。降旗節雄氏は、宇野先生が東京大学大学院で育成した一連の輝かしい門下生・理論家たちのなかで、最も早い直弟子のひとりとして、きわだった知的能力を発揮し、宇野理論の継承・発展に大きな役割を担い続けた。
1959年に私が大学院に進学した年には、宇野先生は停年退官後でそのゼミは鈴木鴻一郎先生に引き継がれていた。降旗氏が岩田弘氏とともに師範代格で、後続世代の大内秀明、山口重克、桜井毅、鎌倉孝夫などの諸氏と毎回のように白熱した議論をたたかわせていた。その激しさは、鈴木先生がけんかにだけはならないようにとよく注意していたほどで、宇野学派の興隆期を基礎理論において推進する熱気にあふれていた。
降旗氏は、つねにその中心にあって、エンゲルスに比較される秀才ぶりで宇野理論の真髄を明快に説き、しばしば辛辣な論評を加えては、われわれをくやしがらせ理論的刺激を与えていた。そこに発揮されていた批判的理論家としての特質は、降旗氏の学問的営為の魅力的な一面をなしていた。われわれの世代までの宇野理論の継承と発展を志した研究者のなかで、宇野先生を代弁するかのような口調での降旗氏の切れ味鋭い論評をうけなかったものは少ない。また降旗氏ほど宇野学派の外部の広い範囲にわたる思想家―たとえば福本和夫、加藤正、三木清、大塚久雄、黒田寛一、広松渉、吉本隆明、など－に、批判を加え、それによって宇野理論の意義をあきらかにする試みを展開したものもいない。
こうした降旗氏の批判的理論家としての特質を発揮した宇野理論の発展の試みは、『降旗節雄著作集』(社会評論社、2001－05年)の全5巻、第１巻『科学とイデオロギー』、第２巻『宇野経済学の論理体系』、第３巻『帝国主義論の系譜と論理構造』、第４巻『左翼イデオロギー批判』、第５巻『現代資本主義論の展開』を読み返しても、広い分野にわたる鮮明な業績としてあらためて想起されるところである。もう一ラウンド降旗氏に応え、論争を発展させておきたかったと思うのはおそらく私だけではないであろう。この著作集全5巻の「解題」は、それぞれ70歳台になって降旗氏が執筆した論稿で、収録されている著作とあわせて、一貫して宇野理論の発展にかけた降旗さんの最晩年まで衰えなかった学問的エネルギーを感じさせる。その意味では、降旗氏の生涯は、若々しい学問的情熱を晩年まで保持しえた、幸せな研究者人生であった。
その研究生活の出発にさいして、若き日の降旗氏が公表した処女論文「商品流通と貨幣」(鈴木鴻一郎編『貨幣論研究』青木書店、1959年)は、「『世界貨幣』と『資本の商人資本的形式』―宇野弘蔵教授の所説にたいして―」(『北大経済学研究』第16巻1号、1966年)とあわせて、経済学の原理論における宇野理論の展開に重要な試みを加えた作品であった。それは、盟友岩田弘氏の「貨幣の資本への転化」(鈴木編、前掲書)との連繋において、後の鈴木鴻一郎編『経済学原理論』上、下（東京大学出版会、1960、62年）や岩田弘『世界資本主義』（未来社、1964年）に示される、世界資本主義論としての宇野理論の発展をリードする役割を果たし、大きなインパクトを与えた。『資本論』の準備草稿『グルントリッセ』を岩田氏とともに邦訳しつつ丹念に読み込んだ作業もその背景に活かし、降旗氏は、支払い手段としての貨幣の規定において時間的に異なる価値関係をもつ商品流通がつながれる関係が示されるとともに、それを介して世界貨幣の規定において異なる価値関係を有する商品流通の空間的並存が世界市場として設定され、それを前提に商人資本的形式の資本への貨幣の転化の論理が展開されうると主張していた。
マルクスの『資本論』にせよ、そのエッセンスを経済学の原理論として純化した宇野の『経済原論』（上、下、岩波書店、1950､52年、岩波全書、一九六四年）にせよ、偉大な思索家の理論的著作には、いくつかの相反するかに思える論理を並存させながら、全体の論理体系を展開させているところがあり、そこに重要で興味ある問題が示されていることが多い。宇野原論の貨幣の資本への転化論には、もともと純粋の資本主義社会を想定して、そこに支配する法則をその機構とともにあきらかにする、という宇野の方法論と整合的かどうかわかりにくい展開がふくまれていた。その側面を継承しつつ、論理的に展開しようとした降旗論文での批判に応え、宇野は「『貨幣の資本への転化』について―降旗節雄君の批評に答える―」(『社会労働研究』1964年)で、つぎのように論じていた。すなわち、商品、貨幣、資本の流通形態を原理的に展開するさい、商品の形態規定、貨幣の機能論、資本の運動形式論は一律に扱えるものではない。資本の運動形式論は、最後に産業資本形式において資本主義社会の特殊な歴史性を導入するのであって、それに先行する資本の運動形式は、むしろ資本主義に先立って出現する古くからの商人資本、金貸資本によって展開されるべきものと考えられる。その結びで宇野は「私自身その点を方法論的に明確にしているとはいえないが、降旗君の批評に接して私の考えを述べた」としていた。
宇野先生はこの論評で、歴史を理論的に解明する経済学の原理論にとって、その体系に特有な転化論は、資本主義の形成発展の歴史的特質に根ざして構成されるべきであり、その意味では、けっして純粋な資本主義社会の内部に反復される経済関係の考察のみにとどまりえない史実に依拠せざるをえないところがあることを、方法論的に述べている。私の理解では、降旗氏の論考を全否定するものではなかった。むしろ降旗氏らの試みの意味をあるかたちで受けとめ、自らの考えとして展開し深化してみせた反論と読める。こうした包括的できちんとした論評を宇野先生から書いてもらえた門下生は他にはいない。降旗氏への宇野先生の期待の大きさをうかがわせるところである。
せっかく激励されていたのにとさえ、私などは思うのだが、降旗氏は宇野先生の論評を受けて、「自説を撤回することになった」(降旗節雄編『宇野理論の現段階１』社会評論社、1979年、第五章、山本哲三)。岩田―降旗の強力なペアが、世界資本主義論と純粋資本主義論とに方法論的に分化するのではなく、両面をふくんだ宇野の原論や段階論、現代資本主義論の発展に協力を続けていたら、といまだに残念に思うこともある。
２ 現代資本主義の考察基準
もっとも、その後の降旗氏は宇野の学説のたんに忠実な継承者であるにとどまりえなかった。マルクスの学説もそうであるが、宇野理論も継承の試みには、新たな展開への努力がつねに求められることになる。
たとえば、降旗氏は、宇野学派内の現代資本主義論のなかで、純粋資本主義の方法を基礎としていた大内力『国家独占資本主義』(1970年)とそれに対立していた岩田弘『世界資本主義』(1964年)にたいし、両者はいずれもコミンテルン型の全般的危機論をその前提においていた、と批判するにいたる。(降旗節雄・伊藤誠編『マルクス理論の再構築』2000年、242ページ)。「そのために、両者とも戦後資本主義の長期にわたる高度成長過程の根拠とその歴史的意義を解読することに失敗してしまった」というのである。
現代の資本主義は、帝国主義段階とは異なって、｢アメリカ型生産力(＝フォーディズム)に基底を置き、国家が管理通貨制を利用したフィスカルポリシーを展開することによって完全雇用をめざす福祉国家｣として、高度成長を実現していた。モータリゼーションの普及の時代であったとするのである。そのさい、ブレトン・ウッズ体制のもとでの金為替本位制が国際通貨体制の安定性と国際経済の安定的発展の条件をなしていた、とされる。
ついで、アメリカ型生産力の先進諸国への普及から、アメリカの経済覇権が崩されて、ブレトン・ウッズ体制が崩壊するとともに、「現代資本主義は、福祉国家から次の段階への移行過程に入った。経済の情報化、グローバル化、カジノ化の進行と、先進国経済の空洞化、新興経済領域におけるモータリゼーションの拡大、南北所得格差の増大、資源問題と地球環境問題の切迫は、漸く次に来たるべき世界経済の基本構造と問題の所在を指示しつつある」(同上、243ページ)、というのである。
こうした認識は、資本主義の世界史的発展段階の推移について、宇野がその段階論の構成に際し、唯物史観における生産力と生産関係の人類史的展開を｢導きの糸｣としつつ、指導的産業の変化を基礎に、重商主義、自由主義、帝国主義の各段階の特徴づけを試みた方法を、考察基準として現代に適用する試みをなしていたとも読める。そのさい、｢コミンテルン型の全般的危機論｣とは、多少異なるにせよ、宇野自身、ニューディール以降の管理通貨制による雇用政策などの資本主義の変質は、ロシア革命を契機に世界史的には社会主義への過渡期に入ったなかで、社会主義に対抗する関係から生じた資本主義の国家よる組織化の試みを示すものとみていた見解も否定されなければならないとみていた(同、242ページ)。ソ連崩壊後の世界を経験して、その点では宇野の理解をこえる見地に立てるとみていたといえよう。
しかし、第二次大戦後を契機にソ連型社会が東欧・北朝鮮に広がり、戦後も植民地解放闘争から中国その他の社会主義への革命的変革が続いて、世界人口のほぼ三分の一に達するまでになっていたなかで、世界史的に社会主義の時代への移行期と規定してよかったとはいえないまでも、資本主義の発展に社会主義との対抗関係がきわめて重要な要因をなしていたことは、否定できないところではなかろうか。アメリカ型生産力も、冷戦構造のなかでの軍事産業からの派生的適用にもとづく、航空機、石油化学、原発、さらには情報技術などの役割が大きかった。福祉国家への歩みも、社会主義との対抗関係のなかで生じた労資協調的な高生産性・高賃金のフォード的蓄積体制(レギュラシオン学派)を基礎として、有効需要をその内部から拡大する傾向に支えられていたところがある。その意味で、降旗氏の宇野批判は、一方で社会主義との対抗関係の意義を過度に過小評価するゆきすぎがあり、他方で高度成長の持続をうえからの国家のフィスカルポリシーとその運用を可能とする国際通貨体制の安定性に依拠するものとしすぎていなかったであろうか。
その反面で、宇野が原理論においても段階論においても、一貫して重視し続けていた労働力の商品化の矛盾が、岩田、降旗、大内各氏の現代資本主義の危機と転換の認識に軽視されているのは不思議なところである。1970年代初頭の高度成長のゆきづまりは、先進諸国における労働力の内部的供給余力と世界市場における一次産品の供給の弾力性にたいする資本の過剰蓄積にともなう利潤圧縮を根因としていた。国際通貨体制の崩壊は、その根因から生ずる資本蓄積の困難を、古典的恐慌とは逆に信用の膨張による悪性インフレの姿に転化してインフレ恐慌をもたらしたのであって、国際通貨体制の崩壊もフィスカルポリシーのゆきすぎも、その文脈のなかでその作用や意義を確定されなければならない。
その後の資本主義先進諸国の長期的衰退とそこに生じている再編も、労働力商品の資本にとっての有利な使用可能性を再建する、産業予備軍の大規模な再形成過程として、古典的景気循環の不況局面を長期に引き延ばし続けている構造を基調としてきた。情報技術の普及によるオートメーション化を工場にも事務作業にも拡大して、非正規の安価なとくに女性労働力を大量に動員し、さらにその雇用関係をアジア諸国など海外に求め、多国籍企業の活動が顕著に広がっている。新自由主義のもとでの規制緩和、民営化も、その基本論理のあらわれといえよう。
こうした現代資本主義の展開の論理は、ある意味で、『資本論』とそれにもとづく宇野原論の基本的諸規定が、現代的諸様相をともないつつ、その現実の作用を世界と日本に示しつつあるとみることができる。宇野原論を基準に、むしろ純粋資本主義にはみられない、農業問題やそれを政治経済的に処理する国家の役割に、世界経済論を中心とする現代資本主義論の解明すべき中心課題があるとみなしがちであった、降旗氏らによる宇野理論の活かし方に方法論的な狭さはなかったであろうか。
３ 社会主義再考に向けて
もともと宇野自身のなかにもある、世界資本主義論的認識の一面をひきつぎ、降旗氏は、共同体と共同体との間から発生した市場経済が、近代にいたって共同体を解体しつつ生産過程を包摂したのが資本主義であり、しかもこの資本主義においても、人類はついに国家及び家族という共同体の支配から脱することはできなかった。その点にまた人類にとっての社会主義の意味もある(『降旗節雄著作集』第五巻、64ペ－ジ)といった認識を示している。それはマルクスの唯物史観を「国家=共同体」史観によって補整しようとするもので、宇野段階論にも重要な補完・展開を加えようとする試みにほかならない。
おそらく最晩年に、岩田氏と降旗氏がふたたび同様の認識に近づいたのも、こうした共同体史観と、そこからえられる社会主義再考の可能性であったように思われる。それは、ヘーゲルの『法哲学』において、家族、市民社会、国家、というトリアーデが示されていたこと、およびマルクスがその批判から思索を出発させていたことをも想起させる。
たしかに、近代資本主義は、さまざまな共同体的人間関係のもとにあった中世以前の諸社会を、それらに対し外来的な市場経済のしくみにより解体して形成されたのであり、マルクスは、先行する社会主義の思想と実践の長い歴史をふまえて、自由な個人のアソシエーションとしてのあらたなコミューン社会の再建の可能性を理論的に根拠づける経済学をめざしていた。宇野(『経済原論』1964年)は、純粋資本主義を想定してその内部にくりかえされる法則的運動を解明する原理論を、『資本論』にもとづき提示しつつ、それによって階級社会をのりこえる社会主義の目標もあきらかとなり、｢経済学の原理は、そういう意味で社会主義を科学的に根拠づけるものとなるのである。｣と結論づけていた。
しかし、宇野は集権的計画経済によるソ連型社会主義に、さまざまな問題は残っているにせよ、社会主義社会の先駆として信頼をよせていた。その後、ソ連型社会の崩壊をうけて、社会主義をどのように理念として再建し、これからの社会運動のよりどころとしてゆくか。降旗氏の共同体史観もそのひとつの試みをなしていた。
ふりかえってみると、20世紀型社会主義は、労働組合に組織される労働者の普遍的階級利害を基礎として、それを国家の共同体的役割への変革をつうじて、社会生活全体におよぼし、労働者を経済社会の主人公としての位置におくことをめざしていた。ソ連型社会もやがては国家や共産党の権力的で官僚主義的統制や支配を縮小して、個人の自由や民主主義的社会参加を尊重する共同体社会へ発展してゆくものと期待されていた。集中的計画経済の体制のもとで、そうした自由な個人の民主的共同体社会がいっきょに達成可能であるかどうか、大きな宿題が残っていたともいえる。
そこで、ソ連社会の東欧改革運動では、O・ランゲ以来の市場社会主義論が、労働者自主管理型企業への変革とあわせて、分権的で民主的な社会主義の可能性を示す理念として多様なモデルを提示するようになる。キューバ、中国、ベトナムなどこうした理念との関係でどう理解できるかも大きな問題をなしている。降旗氏はキューバを訪ね、その社会にある共感をよせていた。ラテンアメリカの社会主義には、キューバの影響が大きい。
少なくとも当面、市場社会主義が重要な理念とされるかぎり、さまざまなそのモデルをつうじ、資本主義先進諸国が試みてきた福祉国家や完全雇用政策は、重要な参照基準となりうる。20世紀型社会主義が社会民主主義を概して資本主義の枠内での改良主義ないし修正主義であり、社会主義運動の目標をあいまいにし、阻害するものとして退けていたことは、21世紀型社会主義からすれば、是正されてよいところはないか。とくに新自由主義的反動攻勢が全面化するなかで、基本的生活権、人権、労働権を守り、拡充する課題にともにとりくむなかで、21世紀型社会主義も再生の可能性がひらけてゆくといえるのではなかろうか。
そのさい、家族と国家に共同体的人間関係が絞られているのは、資本主義の現実的発展にてらしてもおそらく狭すぎる。たとえば労働運動も労働組合を共同体的組織として展開されてきたとみてよいのではないか。降旗氏の重視していたグローバリゼーションの傾向のなかで、ユーロ圏のような超国家的な広域共同体も出現し、ある役割を担うようになっている。そこでの新たな広域通貨ユーロが創出されるかたわらで、小規模な地域内での相互扶助的な生産物や労働の交換を媒介する地域通貨が、とくに1990年代以降世界的にも日本でも各地に広がっている。そこにも新たな共同体的協力組織の形成の試みが示されている。地域的な地産地消の共同的組織化は、脱原発をふくむグリーンリカバリー戦略を推進して、地球環境問題をのりこえてゆくためにも大切な発想といえるであろう。企業組織のあり方についても労働者協同組合や消費者協同組合、農協、漁協のような共同体的で同権的な理念を有する経営形態の試みもひろがりつつある。
家族と国家にかぎらない共同体的人間関係の再組織化が、概して分権的で小規模な経済活動の組織化として、グラスルーツで多様に展開されつつある。国家レベルでの新たな生活権の保証制度として、従来の社会保障制度の限界をこえるベーシック・インカム（ＢＩ）の構想が、マルクス派からも支持をうけて、関心を集めているのも、それが実現されれば、新たな共同体的経済活動の組織化を容易にし、支える作用が期待できるからであろう。地方自治体の役割も重視されてよいところであろう。
20世紀型社会主義が、20世紀型の社会民主主義とともに、共同体としての国家の役割の変革に大きく期待をかけていたとすれば、21世紀型社会主義と社会民主主義は、より分権的で地域的な共同体の新たな組織化をふくむ下からの共同的社会関係の形成発展の可能性を重視し、その意味で無政府的な社会主義や改革運動の系譜とも連携しうる発想で、資本主義市場経済をこえる｢自由な個人のアソシエーション｣にむかうマルクス派の理念を再建する方向もあらためてみえてくるのではないかと考えられる。
参考：伊藤誠『日本経済はなぜ衰退したのか』平凡社新書、2013年。
第283回現代史研究会
日時：4月26日（土）1：00~5：00
場所：明治大学駿河台校舎・リバティタワー1074号（7階）
テーマ：「降旗節雄先生」没後5年記念研究会
講師と演題：
伊藤誠（東大名誉教授）
「資本主義の構造原理をどう考えるか―社会主義再考にむけて―」
青木孝平（鈴鹿医療科学大学教授）「降旗理論の展開―唯物史観から共同体史観へ」
参加費：500円
現代史研究会顧問：岩田昌征、内田弘、生方卓、岡本磐男、塩川喜信、田中正司、（廣松渉、栗木安延、岩田弘）
＊なお、今年は哲学者・廣松渉先生の没後20年目にあたります。先生は現代史研究会の提唱者でもありました。5月31日に、廣松渉の思想をテーマにした研究会を催したいと考えています。
〈記事出典コード〉サイトちきゅう座 http://www.chikyuza.net/
〔study611：140413〕
