世界経済の覇者は2020年にアメリカから中国に交代すると言われている。
13億の民の中国と3億のアメリカ
そのアメリカも、もとは、先住民から収奪した大地に成立した国である。
自由化、民主化の美名のもとに他民族の生活に介入し収奪を行うアメリカは、
東電福島原発事故により国土壊滅の危機に瀕した日本に対しても
多くの日本人が脱原発したいと切望しているにも関らず、
原発ゼロ政策を許さない強行介入をしている。
「大草原の小さな家」も「ハリウッド」も、自由の都の広告塔である「ニューヨークの街」も「ターシャチューダーの庭」も全て、
先住民を追い出し奪った大地に成立したアメリカ文明である。
地震大国日本国土は、東アジア諸国を今後数十万年に及ぶ放射能汚染被爆させる為の、自爆装置であるのか？
全身に54基もの原子炉やもんじゅ、六ヶ所村再処理施設を括り付けられ、
更なる原発増設や再稼動を強要される時限爆弾国家にさせられている。
北九州で放射能汚染された瓦礫焼却が反対運動を無視して強行されるのも
アメリカによる東アジア戦略の1つではないのか？
瓦礫二重契約詐欺の違法性を無視し、不問にし、メディアにも取り上げさせない圧力を掛けられる者とは？
100bq/kg以上は黄色いドラム缶に詰めて、六ヶ所村に保管しなければならなかった放射性廃棄物を、
80倍の8000bq/kgまではビニールシートに簡易包装しただけで
閉鎖性の高い 東シナ海、黄海、日本海に接する北九州で今後2年間も海洋投棄させ、
東アジア諸国にも今後数十万年に及ぶ放射能汚染を強要する事を
一国の大臣や環境省を日本中駆けずり回らせて行うなど、どう考えても
余程の権力者の圧力がなければ出来ないのではないだろうか？
その権力者はメディアも牛耳り瓦礫焼却は絆であるとTVで大キャンペーンを展開している。
全ては2020年に向けてのアメリカによる東アジア戦略の礎なのか。
日本と中国には尖閣ばかりに注目させているが、地球の裏側の支配層の
対アジア戦略ではないだろうか？
日本の一般市民による 脱原発運動や放射能汚染瓦礫焼却反対運動、TPP・ACTA反対運動は
日本のみならず、東アジア諸国をも救う事になるかもしれない。
世界が新しい時代を迎えられるよう、市民1人1人が出来る事から始めよう。
脱原発を政策に謳い、50人もの国会議員が所属する国民の生活が第一が政党であることを知らない人が意外に多いが、
他にも脱原発・原発ゼロを政策にしている政党があることも含めて、周知しよう！
紅白や箱根駅伝等の毎年恒例を返上して、老若男女を問はず、新時代を生きる市民学生となって学び、創造していこう。
