仏教と経済はどういう関係にあるのか。仏教と仏教経済学は同じであって、同じではない。まず問答形式で考えてみたい。
＜問い１＞ 仏教と経済はどう結びつくのか ？
＜答え＞　仏教経済（学）＝衆生済度＋経世済民（経国済民）
　大乗「仏教」の目指すものは「衆生済度」（＝人間に限らず、自然、動植物も含めていのちあるすべてのものを救済すること）、であり、一方「経済」の意は「経世（国）済民」（この世、国を整えて、民を救うこと）で、両者ともに「いのちある民を救う」という点で結びついている。

＜問い２＞宇宙、現世の真理は ？
＜答え＞空（縁起）観＝諸行無常（万物流転）、諸法無我（相互依存）→ 現世での変革へ
　仏教によれば、宇宙、現世の成り立ちは「万物流転」（すべては変化すること）であり、同時に「相互依存」（すべてはそれぞれが独自に単独で存在しているのではなく、相互依存関係の中でのみ存在できるということ）によるという真理から離れられない。すべては変化し、独自の存在はあり得ないからこそ、現世での変革が可能である、といえる。
　仏教を土台にしている仏教経済学こそが、現世のありようを単に解釈するだけでなく、むしろ現世の変革を重視する。

＜問い３＞仏教経済学と車のブレーキとは ？
＜答え＞車のブレーキは何のためにあるのか ？　「車を止めるため」が常識的な答えだが、これは正解ではない。本田技研工業（通称「ホンダ」）の創業者、本田宗一郎（ほんだ・そういちろう、1906～1991年）は「車をスム－ズに走らせるためだ」と言う。ブレーキが壊れていると知って車を運転する者はいない。ブレーキがあるからこそ安心して運転できる、と。

　企業経営も同じだ。ブレーキに相当する企業モラル（＝企業の社会的責任）がしっかり備わっていれば、暴走せず、道を踏み外さないで、企業経営も順調に伸びる。そのためには方向指示器も不可欠だ。
　では政治、経済、社会における「車のブレーキと方向指示器」に相当するものは何か。仏教経済学である。現代経済学の典型といえる自由市場原理主義（＝新自由主義）すなわち「貪欲金融資本主義」はブレーキの壊れた車と同じで、しかも方向指示器が「私利私欲」であるため、暴走し、2008年の世界金融危機とともに破綻した。だから今、仏教経済学（思想）への期待が高まりつつあると診断したい。

▽ 仏教経済学の八つのキーワード ― 現代経済学を超えて

　では新しい仏教経済学の大枠はどのようなものか。仏教経済学のキーワードとして八つを挙げたい。「八」（漢数字）は末広がりを意味しており、将来へ向かって発展していくという期待をこめて使いたい。しかも八つのキーワードによって仏教思想とのかかわりをより分かりやすく提示することに努める。その場合、現代経済学（注）への根本的批判が原点となっていることはいうまでもない。
　以下に私（安原）の考える仏教経済学の八つのキーワードを列挙する。＜ ＞内は現代経済学の特質を示す。

＊いのち尊重（人間は自然の一員）・・・＜いのち無視（自然を征服・支配・破壊）＞
＊非暴力（平和）・・・・・・・・・・・＜暴力（戦争）＞
＊知足（欲望の自制、「これで十分」）・・＜貪欲（欲望に執着、「まだ足りない」）＞
＊共生（いのちの相互依存）・・・・・・＜孤立（いのちの分断、孤独）＞
＊簡素（質素、飾り気がないこと）・・・＜浪費・無駄（虚飾）＞
＊利他（慈悲、自利利他円満）・・・・・＜私利（利己主義、自分勝手）＞
＊多様性（自然と人間、個性尊重）・・・＜画一性(個性無視、非寛容)＞
＊持続性（持続可能な「発展」）・・・・・＜非持続性（持続不可能な「成長」）＞
　補足（１）：競争（個性と連帯）・・・・＜競争（弱肉強食、私利追求）＞
　補足（２）：貨幣（非貨幣価値も重視）・＜貨幣（貨幣価値のみ視野に）＞

（注）現代経済学はケインズ経済学、新古典派経済学（新古典派総合）、新自由主義（市場原理主義） ― の三つに大別できる。いずれも理論体系として「無限の自然」が前提になっており、「成長の限界」に目が届かない。だから「自然環境の保全」、さらに「持続可能な発展」（Sustainable Development）という地球環境時代のキーワードには目もくれない。
＊ケインズ経済学＝イギリスの経済学者、Ｊ．Ｍ．ケインズ（1883～1946年）が大恐慌をふまえて書いた主著『雇用・利子および貨幣の一般理論』（1936年）で説いた。大恐慌によって出現した大量の失業を克服するには、それまでの自由放任策は有効でなくなり、新たな需要を喚起するための有効需要創出策（財政支出の拡大など）が不可欠というもので、さらに貪欲、戦争も是認した。これが財政赤字、「大きな政府」につながっていく。

＊新古典派経済学＝通称「新古典派総合」、すなわちアダム・スミス（主著『国富論』・1776年）らの古典派経済学にケインズのマクロ経済学的分析を組み合わせた経済理論で、ノーベル経済学賞（1970年）受賞者、米国経済学者Ｐ．Ａ．サムエルソン（主著『経済学』初版1948年）が創始者として知られる。
　市場原理による自由競争が資源の適正配分をもたらすという考え方で、政府による補助金の削減、自由化、民営化などで「小さな政府」をめざす一方、「市場の失敗」を認める。つまり市場原理がうまく機能しない分野（教育、福祉、環境汚染など）には政府による管理・規制を認める。

＊新自由主義（市場原理主義）＝1980年代以降の主流派経済思想として市場原理主義と「小さな政府」（福祉や教育にも市場原理の導入を図る）を徹底させる新自由主義（＝新保守主義）が登場してきた。この主唱者はシカゴ大学を拠点とするシカゴ学派で、そのリーダー、Ｍ・フリードマン（1912～2006年、1976年ノーベル経済学賞受賞、著書に『選択の自由―自立社会への挑戦』など）が著名である。
　この新自由主義登場の背景には経済の急速なグローバル化（地球規模化）という事情がある。多国籍企業など大企業が地球規模での生き残り競争に打ち勝つためのイデオロギーであり、支援策を意味している。
　その具体例はサッチャリズム（イギリスのサッチャー首相は1979年就任と同時に鉄道、電話、ガス、水道など国有企業の民営化、法人税減税、金融や労働法制の自由化などを実施）、レーガノミックス（1981年発足した米国のレーガン政権の軍事力増強、規制の緩和・廃止、民営化推進など）、さらに中曽根ミックス（1982年発足した日本の中曽根政権にみる軍備拡張、日米同盟路線の強化、規制緩和・廃止、民営化推進＝電電公社、国鉄の民営化など）から始まった。
　特に2000年以降、米国のブッシュ政権さらに日本の小泉・安倍政権による新自由主義路線は市場原理主義と軍事力強化とが重なり合っていた点を見逃してはならない。

▽ 仏教経済思想を生かす変革構想 ― 日本と世界を視野に

　日本と世界を視野に収めて仏教経済思想を生かす変革構想の概略を示したい。その主な柱は以下の通り。

＊平和憲法理念と仏教経済思想 ― 「持続的発展」を憲法の追加条項に
＊持続型社会をめざして ― 「簡素な経済」へ
その主な内容は以下の通り。
・経済成長主義よ、さようなら
・循環型社会づくり
・自然エネルギー活用型へ
・車社会の構造変革
・ワークシェアリングの導入
・「食と農」の再生と食料自給率の向上
・病人を減らし、健康人を増やす健康重視・医療改革
・財政・税制の根本的組み替えを

＊非暴力（＝平和）の世界を求めて ― 「地球救援隊」構想
＊日米安保解体と非武装・日本への視座 ― 日米同盟の呪縛を清算する時
＊仏教の「四苦八苦」から解放されるか ― 政治・経済・社会の変革は必要条件ではあるが、十分条件とはいえない。

　次回から上述の「仏教経済学の八つのキーワード ― 現代経済学を超えて」、「仏教経済思想を生かす変革構想 ― 日本と世界を視野に」のそれぞれの柱を順次説明してゆきたい。

　ここでの主要なテーマは、日本的仏教経済学の模索と構築である。そのキーワードは二つある。一つは「少欲知足」であり、もう一つは「持続可能な発展」である。少欲知足は仏教の基本思想であり、一方、「持続可能な発展」は国連主催の第一回地球サミットで打ち出された新しい概念・思想で、地球環境保全と経済活動の両立をめざすものである。いいかえればその目標は持続的な経済社会の実現である。ここが環境の汚染・破壊、資源・エネルギーの浪費をもたらし、持続不可能な経済社会につながるほかない現代経済学とは質的に異なるところである。（２０１０年９月２３日掲載）

▽ 少欲知足と経済的幸せと

　井上信一著『地球を救う経済学』によると、「もったいない」と並んでもう一つ、仏教経済学の重要な原理となっているのが「少欲知足」すなわち欲望の抑制である。ここが欲望の解放とその肥大化をむしろ奨励する現代経済学と本質的に異なるところである。
　そもそも経済とは何を意味しているのか。「経国済民」（国を治め、繁栄させて、民の生活を安定させ、幸せにするという意。「経世済民」も同様な意）という文言の中の「経」と「済」を結びあわせた語であり、従って経済の本来の目標は、人々の幸せである。
　では幸せはどこにあるのか。仏教では「苦」すなわち「思うようにならぬ」と思う心から自由になること、つまり「とらわれない」ことが幸せであると考える。一方欧米人は「思うようにすること」が幸せとみる。

　これを公式化すれば、経済的幸せ＝財／欲望、すなわち財（欲望の対象）を分子、欲望を分母で示すことができる。欲望を満たすために分子の財を増やそうと考えるのが現代経済学であり、欧米の文明観でもある。これは必要度を超えて「もっともっと」と欲望を膨らませることであり、貪欲の思想そのものであるといえよう。
　他方、財には限りがあり、そもそももったいないものだから、財を無闇に増やさないで分母の欲望の方を抑えようとするのが仏教経済学であり、東洋の文明観ともいえよう。いいかえれば「もったいない」の精神で欲望を抑えて幸せを感得することこそが少欲知足の経済的原理にほかならない。

　この違いは消費観に端的に表れる。現代経済学にとって幸福の尺度はまさに消費の量であるが、仏教経済学ではそうではない。ドイツのボン生まれの経済思想家、Ｅ・Ｆ・シューマッハー（ビルマ政府の経済顧問としてビルマに滞在、仏教思想に触れる）は、著書『スモール イズ ビューティフル』（小島慶三ら訳、講談社学術文庫）の一章、「仏教経済学」で次のように述べている。
　「仏教徒の生活が素晴らしいのは、その様式がきわめて合理的なこと、つまり驚くほどわずかな手段で十分な満足を得ていることである。現代経済学者にはこれが理解しにくい。生活水準を測る場合、多く消費する人が消費の少ない人より豊かであるという前提に立って、年間消費量を尺度にするのがつねだからである。仏教経済学者にいわせれば、この方法は大変不合理である。そのわけは、消費は人間が幸福を得る一手段にすぎず、理想は最小限の消費で最大限の幸福を得ることであるはずだから」と。

▽ 仏教経済学にみる家庭観、自由観

　家計あるいは家庭観はどうか。現代経済学では現金収入を増加させることが中心課題である。その裏には消費の大きさが幸せの大きさを決めるという現代経済学の発想があり、しかもＧＤＰ（国内総生産）、ＧＮＰ（国民総生産）、所得の大きさが家計の豊かさを決めるという思いこみに囚われている。
　しかし時に過労死を伴いながら、額に汗して所得を増やした結果、どれだけ幸せを得ただろうか。たしかに底知れぬ拝金主義の横行をもたらしはしたが、それがかえって人心をどれほど蝕（むしば）んでいるか。殺伐とした犯罪の多発やモラルの頽廃からもうかがえるように、昨今その事例に事欠かない。

　これに対し、仏教経済学は人間生活の根本となるのが家庭であると捉える。仏教ではお布施すなわち「分かつ心」、「一人占めしない心」を大切にする。分かつおカネや物がなければ、笑顔や席を譲ることも立派なお布施なのである。こうして譲り合いながら連帯、協調の精神を見失わず、さらにいのちを粗末にするのではなく、いのちを活かし、輝かす礎となるのが家庭でなければ、幸せは手元に引き寄せられないだろう。
　高齢社会になって福祉はきわめて重要な課題となってきた。仏教経済学の福祉はすべての人は「仏の子」という自覚から出発する。強者から弱者への憐れみなのではない。その意味で「自利利他一如の慈善」（井上信一著『地球を救う経済学』（上）の「仏教経済学と現代経済学との比較」＝連載・やさしい仏教経済学（14）を参照）が、福祉の根本命題であり、現代経済学がとかく福祉をお荷物と厄介視するのとは異なる。

　自由観もまるで方向が逆を向いている。
　欧米の現代経済学では自由は「～への自由」あるいは「～したい自由」である。それは市場の自由、経済行動の自由、さらに金儲けの自由でもある。しかも「エゴとしての人間」が追求する自由だから、その自由は投機や地球環境の汚染、破壊など貪欲の行動へと突き進んでいく。
　これに対し仏教経済学の自由は「～からの自由」である。つまり「自由自在」といわれるように何ものからも自由になり、何ものにも囚われない無執着の境地のことである。あるいは「己れを勘定に入れない無私」の境地である。だからこそ少欲知足を実践できるのである。

▽ 日本的仏教経済学をめざして（１）―仏教的経営者群像

　さて井上著『地球を救う経済学』はしばしばシューマッハーの著作から引用しており、その思想に負うところが少なくない。しかし決してシューマッハーの思想の焼き直しではなく、むしろ日本の土壌と風土の中に足を置いて仏教思想と経済思想との融合を試みたのところに大きな足跡を見てとりたい。

　聖徳太子、空海（くうかい・弘法大師、774～835年、真言宗の開祖）、最澄（さいちょう・伝教大師、767～822年、天台宗の開祖）、道元、親鸞、鈴木正三（江戸時代の三河武士出身で曹洞宗の禅僧）、石田梅巌（江戸時代の石門心学の祖）、二宮尊徳（江戸時代の農政家で、勤倹譲＝勤は労働、倹は知足に立つ消費、譲は貯蓄と社会的支出＝や報徳の日常哲学を提唱）、渋沢栄一（第一国立銀行初代頭取を歴任するなど多くの企業を創設し、日本資本主義育ての親）、伊庭貞剛（住友財閥の二代目総理事で、仏教的経営者）らのほか、最近の仏教的経営者群像が同書には多数登場してくる。
この点からも日本の土壌に根ざした日本的仏教経済学の構築を志した著者の問題意識をうかがうことができるのである。この日本的仏教経済学をどう継承発展させていくか。２１世紀の大きな課題といわなければならない。

▽ 日本的仏教経済学をめざして（２）―「持続可能な発展」を軸に

　現代経済学はすでに破綻している。地球環境の汚染、破壊からもそのことは明白である。にもかかわらずいまなお経済思想の中で大きな地位を占めており、経済思想の改革がいかに難事業であるかを改めて浮き彫りにしているが、それだけに仏教経済学が新しい時代にふさわしい経済思想として今日担うべき歴史的役割には測り知れないものがある。

　ここでは残された課題について一つだけ指摘しておきたい。それは井上式仏教経済学の思想的原理となっている「もったいない」と「少欲知足」の判断基準をどこに置くかである。どう判断し、行動すれば、もったいないと知足の精神を実践できるのかというテーマでもある。これは貪欲と知足との境界線は何か、どこまでが知足で、何を超えたら貪欲になるのかと言い直すこともできよう。私（安原）は国連主催の第一回地球サミット（1992年）が打ち出した「持続可能な発展」（Sustainable Development）が有力な判断基準になり得ると考える。

　２０世紀は貪欲の世紀であった。２１世紀は知足の世紀とならなければならない。貪欲を克服し、知足を広める思想的戦いはすでに始まっている。貪欲から知足への大転換は歴史的大事業になるだろう。その転回軸となり得るのが持続可能な発展という思想、概念である。これは持続不可能な経済とならないように環境保全と経済活動を両立させようという考え方である。

▽ 日本的仏教経済学をめざして（３）― 知足と貪欲を分ける境界線

　「持続可能な発展」という概念は、出生は欧米産ではあるが、仏教思想の根幹である共生、知足、中道の精神を色濃く反映しており、まさに２０世紀末の人類が到達した智慧である。この持続可能な発展の範囲内に収まっていれば知足であり、それを超えて浪費に走れば貪欲といえるのではないか。以下、もう少し具体的に考えてみたい。

　まず＜地球＞では地球の収容能力、つまり自然、環境が本来持つ再生、浄化、処理能力の維持可能な水準内に生産、消費、廃棄を抑えることが知足であり、それを超えて地球環境の汚染、破壊に進めば貪欲である。
　＜国レベル＞では例えば日本のような成熟経済は今後ゼロ成長で十分と考えて、経済運営を進めるのが知足であり、プラスの経済成長に執着するのが貪欲である。
　＜企業＞では自利利他円満を実践し、不必要な資源、エネルギーを収奪、浪費しないのが知足であり、一方、過剰投資、過剰生産は浪費を意味するから、貪欲である。企業の生き残りのための人員整理も、人間は企業にとって手段でしかないという考え方に立っており、しかも人的資源を浪費し、活かさないのだから貪欲の表れというべきである。
　＜個人＞ではどうか。先進諸国では持続可能な発展を目指すライフスタイルが知足であり、それを超えれば、貪欲となる。例えば食では「いただきます」という動植物の命（いのち）に感謝する心でしっかり噛んで腹六分（腹八分と従来いわれてきたが、最近は栄養価の高いものもあるので腹六分で十分という考え方も）にとどめ、食べ残しをしないのが知足であり、一方、無造作に食べ残しをするのは動植物の命を粗末にすることなので貪欲である。

　以上、井上式仏教経済学を発展させる見地からあえて「持続可能な発展」という思想、概念を仏教経済学に摂取し、活用する必要性を提起した。日本の大乗仏教思想と人類の新たな智慧である持続可能な発展との融合を図ることこそが仏教経済学をより豊かにしていく鍵ではないかと考える。