2025.1.16
人類史上最大のバブル
１６００年代初頭に「オランダのチューリップ」から始まった「人類社会のバブル相場」については、その後、「南海泡沫事件」などを経て、「２０世紀から２１世紀における本格的なバブルの時代」に移行したものと考えている。具体的には、「１９７０年代の貴金属」、「１９８０年代の日本の株と土地」、そして、その後の「１９９０年代のハイテク株」や「２０００年代のデリバティブ」などのことである。
そして、「日本のバブル相場」が終了した「１９９０年前後」の思い出としては、「日本を売れば、日本以外の南極までも含めた全世界の土地が買える」といわれた「約２５００兆円の土地バブルが人類史上最大のものではないか？」ということがあった。つまり、バブル崩壊後の衝撃が、きわめて大きかったわけだが、実際の展開としては、「その後に約３０倍の規模でデリバティブのバブルが発生した」という状況だったのである。
より詳しく申し上げると、「日本の土地と株式のバブル」については、「民間金融機関のバランスシート大膨張」により創り出された資金が「土地と株式の価格上昇に貢献した」という状況だったが、その後の「世界的なデリバティブのバブル」については、「世界各国の民間金融機関がオフバランスで残高を膨張させた」という状況だったのである。別の言葉では、特定の資産価格がバブル的な状態になるのではなく、通貨そのものがバブルを形成した状況だったようにも思われるのである。
別の言葉では、「村山節（みさお）の文明法則史学」が指摘する「西暦１２００年から２０００年までの西洋の時代」を象徴するのが、「１９７１年のニクソンショックから始まった世界的なバブル相場」だったようにも感じられるのである。そのために、現時点での感想としては、「人類史上最大のバブルは、デリバティブではなく、通貨そのものだったのではないか？」ということでもあるが、この点については、やはり、「１６００年前の西ローマ帝国」が同様の状態だったものと考えている。
具体的には、「西暦４００年前後に、通貨の発行量が最大化したものの、通貨の質が最も悪くなった状況」のことであり、その結果として発生した現象が、「財政破綻とインフレ」だったことも見て取れるのである。そして、このことが「東西文明交代の原因の一つ」だったものと思われるために、今後の注目点は、「世界各国の財政ファイナンスが、今後、どのような形で実施されるのか？」であり、また、「その時に、どれほどのスピードで紙幣の増刷やインフレが進展するのか？」だと感じている。
2025.1.20
現代版の悪貨と良貨
「悪貨は良貨を駆逐する」という「グレシャムの法則」、すなわち、「見栄えの良い通貨は手元に置き、見栄えの悪い通貨を市場に放出する結果として、市場では見栄えの悪い通貨が主に流通する状況」については、「現代版の悪貨と良貨」という観点から考え直すべきだと考えている。つまり、「１９７１年のニクソンショック」から始まった「信用本位制」と呼ぶべき通貨制度においては、「良貨」が「発行コストが高く、信頼度も高い紙幣」であり、また、「悪化」については、「発行コストが安く便利ではあるものの、信頼度が低いデジタル通貨」であるとも理解できるからである。
その結果として、現在では、「デジタル通貨という悪貨が、紙幣という良貨を駆逐した状況」となっており、実際のところ、「デジタル通貨の発行残高と流通量は、紙幣の発行残高と流通量をはるかに上回る状態」であることも見て取れるのである。ただし、この時の注意点としては、「民間金融機関のバランスシートが膨張している間は、デジタル通貨の残高が増えていた状態」だったものの、「２００８年前後のＧＦＣ（世界的な金融大混乱）以降は、デジタル通貨の発行残高が頭打ちになるとともに、中央銀行のバランスシート残高が急増し、紙幣の発行残高が増え始めた状況」だったことも指摘できるのである。
別の言葉では、「２００８年前後のＧＦＣ」を境にして、「悪貨のデジタル通貨」から「良貨の紙幣」へと、徐々に、移行が始まった状況であり、この理由としては、「逼迫し始めた国家財政」が挙げられるものと感じている。つまり、「国家の財政」に関しては、基本的に、「民間からの税収」で成り立っているものの、現在では、「民間からの税金を、ほぼ徴収しつくした状態」とも考えられるのである。
より詳しく申し上げると、「四種類の税金」のうち、現在は、「目に見える現在と将来の税金」の二種類に加え、「三番目の目に見えないインフレ税」が「リフレーションの形で国民が気付かないうちに徴収されていた状況」だったことも理解できるのである。そして、残っているのは、「四番目の目に見えないインフレ税が、国民の気付く形で課される状態」、すなわち、「紙幣の大増刷」とも考えられるのである。
そして、この点については、「１６００年前の西ローマ帝国の崩壊時」と同様に、「駆逐された良貨の復権」とも言える状況であり、実際には、今後、「信頼度の高い紙幣」が大量発行されることにより、「信用本位制と呼ぶべき通貨制度の崩壊」のみならず、「本来のマネーである金（ゴールド）や銀（シルバー）の復権」も想定されるのである。
2025.1.21
共同体の光と闇
「２００８年前後のＧＦＣ（世界的な金融大混乱）」の時にピークを付けた「グローバル共同体」については、現在、急速なスピードで分裂や崩壊を繰り返している状況とも思われるが、実際には、「東西分裂」による「グローバル共同体の崩壊」であり、また、「国家の分断」による「国家共同体の崩壊」などのことである。そして、現在では、「産業共同体の崩壊」が始まっているものと思われるが、具体的には、「フジテレビの問題」に代表されるように、「芸能界の闇」が暴きだされている状況のことである。
別の言葉では、「１６００年前の西ローマ帝国の崩壊」と同様に、現在では、「巨大な共同体」の崩壊と分裂が始まっており、実際には、「西洋の物質文明」が終焉の時を迎えるとともに、「東洋の精神文明」が始まった状況とも考えられるのである。つまり、１６００年間にも及んだ「共同体の規模拡大」に伴って膨張した「マネーの残高」に関して、現在は、「通貨の堕落がもたらす崩壊の力」が働き始めるとともに、「大都市での生活が難しくなった人々による資金の奪い合い」が発生しているものと感じられるのである。
具体的には、過去１００年間の世界情勢から判断できることが、「中央銀行の創設以来膨張し続けてきた国家債務」に関して、現在では、「紙幣の増刷以外に手段がなくなりつつある状態」とも言えるのである。そして、この時に、「税収をどのようにして増やすのか？」という「政府の思惑」と、「国民に対して、どのような政策を実施し、どれほどの票を集められるのか？」という「政治家の目論見」が交錯した状況とも考えられるのである。
また、この時の注目点は、「共同体の規模拡大期に、個人の相対的な力が弱くなる事実」であり、実際には、「共同体の闇の部分が増える状況」とも考えられるのである。つまり、現在では、「ほとんどの個人が、世界の全体像を把握できない状態」であり、実際には、「複雑に絡み合った世界の全体像」に関して、「お釈迦様の象の教え」のとおりに、「部分的な理解をしながら、全体像を類推している状況」とも想定されるのである。
そして、現在では、冒頭で申しあげたとおりに、「共同体の分裂と崩壊」が加速し始めた状況となっているために、これから予想される展開は、「さまざまな事実が明らかになる可能性」とも考えられるのである。つまり、「共同体に光が差し始めるとともに、世界中の人々が、今までの闇を認識し始める可能性」であり、この時の注意点としては、やはり、今回の「フジテレビの問題」からも明らかなように、「不正や問題の隠ぺい」が難しくなり、「すべての事実が明らかになる可能性」とも言えるようである。
本間宗究のコラムhttp://www.tender-am.com/column.html より許可を得て転載。
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〔opinion14112：250221〕
