Global Head Lines:欧米の中国論

＜野上俊明（のがみとしあき）：ちきゅう座会員＞

＜はじめに＞
　長く東南アジアで暮らしていて、その間日本の出版物に触れる機会はごく限られていた。それで昨年、遅まきながら中国人作家余華のベストセラー小説「兄弟」（文藝春秋2008年）を繙く機会ができた。序破急でいえば、序を跳ばしていきなり破に入るスピード感。「人民」ならぬ庶民レベルまで視線を下ろし、彼らの日々の生活の在り様を手に取るように実感させてくれる、その素晴らしい描写力に圧倒される。文化大革命から改革開放へいたる歴史の激動の渦に巻き込まれ翻弄される人々の運命を、二人の兄弟の運命に仮託して描き出す――生真面目で内気なために運をつかめず破滅する兄と、貪欲に生き抜き、致富に成功する弟とのコントラスト。しかしその弟も最後は成功をむなしいと感じ、幸せではない自分を発見する。この小説、暴力と性の描写は過激であり、多少辟易させられるところはあるが、パール・バックの「大地」を思わせる大河ロマンであり、読者に中国人とは何かを考えさせてやまない小説だ。作者の余華は我々６８世代と同時代人であるが、このように歴史というか人々の運命というか、それをぐっと鷲づかみにしてスケール大きく描き出す才能は、中国人ならではのものがある。
　さて、余華が余すところなく描いた、極端から極端に走る中国の人民大衆の生き様であるが、しかしこれを不変の国民性とか宿命とかとみなしてはならないだろう。ブレの大きさは、専制国家、権威主義国家に特有の病理である。専制国家では、国民の意向や欲求が国の大元の統治方針にフィードバックされず、専制者の恣意によって体制選択や統治のラインが決められてしまう。権力者が交代して施政の方針が180度変われば、もともと伝統社会に根を張る同調圧力に押されて、民心は極端から極端へといっせいに振れるのだ。その結果、専制者が左と言えば左へ、右と言えば右に右往左往することとなる。中国人のたくましい商魂と豊かな商才は改革開放を成功させ、都市の光景はどこもかしこも一変した。しかしそれだけでは中国人は幸せになれないと余華はいいたいのである。オランドのジャーナリストであるカレル・ヴァン・ウォルフレンの「人間を幸福にしない日本というシステム」に倣い、「人間を幸福にしない人民中国というシステム」という言い方もできるであろう。
　たしかに鄧小平の改革開放政策は、中国民衆のより良き生活の願望にかなっていたが故に大成功を収めた。しかしそれはまだ専制国家の枠組みのなかでの成果であり、国民ひとりひとりの自己決定―それは我欲の強さによるのではなく、公共的なものと他者への配慮に裏付けられた個人的な自由意志によるーでないだけに、社会発展のあるレベルまで来ると限界を露呈する。専制と官僚的な統治（科挙1500年の歴史）を改めるには、一時的な動員型革命行動だけではなく、法治国家の建設と市民社会といわれる自由な日常的公共空間の形成が不可欠なのだ。市民社会という概念が、西側リベラル由来のものだったにせよ、しかし改革開放の結果として自生的なコンセプトとして中国社会でリアリティを持ち始めたことを、我々は李姸焱のすばらしい作品※を通じて知ることができた。習近平のもとで逆コースの流れが強まろうとも―もちろん注意深く監視・警戒しつつ―、いったん芽吹いた市民的な価値形成のモメンタムは押しとどめることはできないと思う。確かなのは、歴史のここしばらく、伸びようとする市民社会と国家の監視と統制のせめぎ合いが続くであろうことである。
※李姸焱「下から構築される中国」明石書店 2018年
　さて、このところ斎藤浩平氏の問題提起もあり、マルクスのナロードニキのヴェラ・ザースリッチへの手紙が再び日の目を見た。前資本主義的な共同体社会が、資本主義を経ずに社会主義へ直接移行する可能性を問うたザースリッチに対し、晩年のマルクスは肯定的に答えたと解釈されている。コモンズの再建と強化によって、資本主義的な成長経済ではない地球環境に親和的な体制構築が可能とみる理念に沿ってのマルクス解釈のように思える。しかしどうであろう、ロシア革命後１００年の歴史で、そのことの答えは出ているのではなかろうか。社会主義体制が崩壊し資本主義に逆戻りしたかにみえる現象は、資本主義と市民社会が成熟しないままに強制的に国家所有と経営に移行しても、社会主義もどきの体制しか成立しなかったという歴史的真実を明らかにしているのではないか。したがって我々は、資本論初版・序文でいうところの、「その社会は、自然的な発展諸段階を跳び越えることも、それらを法令で取り除くこともできない。しかし、その社会は生みの苦しみを短くし、和らげることはできる」という立場に立ち戻ることになる。
　マルクスとは違って西側の中産階級（ブルジョアジー）の立場に立つ、M・ウェーバーの第一次ロシア革命論（「ロシアにおける市民的民主主義の状態について」）は、今日からみると予言的な響きを帯びている。ウェーバーによれば、今後ロシアの社会運動は、労働者階級のラジカル・デモクラシーと農村共産主義（オプシチーナ）に依拠するナロードニキ系譜の社会革命派が主導権を握っていくであろう。しかし農村共産主義は家父長制と一体のものであるが故に近代的な意義は認めがたく、レーニン的なラジカリズムの方向性も「下士官の独裁」、「人民専制」で実質的に「ツァ―リ専制」と変わらない権威主義的な国家化を招くであろう、というのである。その後、10月革命に際しても、ウェーバーはソビエト社会主義が官僚制支配国家に帰結するであろうとしたことも思いだされる。
　結論を急ごう。今望ましい体制なり制度の設計ができたにせよ、それだけでは社会変革は可能とはならない。新しい制度が形成されよく機能するためには、制度の担い手となる新しい主体が対応しなければならないからである。ウェーバーのロシア革命批判は、前資本主義的な共同体ではそういう主体が不在であり、そのままでは社会主義に移行できないという意味で、我々にとっての意義を有する。ヘーゲルは「法（権利）の哲学」において、市民社会における経済過程に対応して、教養（Bildung）が随伴して普遍的な意識（同市民的意識）が形成されるとした。Bildungを教養と訳すから理解が難しくなる。ここではむしろ文化形成と、いやもう少し飛躍して（新しい経済制度の）担い手、主体（意識）の形成と考えるべきであろう。社会意識を経済的なものに還元するのではなく、ヘーゲルがなしたように、新しい経済制度に対応したより普遍的な意識形成の在りようを探究することが焦眉の急であると思う。

中国における権威主義政府と近代化/民主主義的変革　ドイツ日刊紙Tageszeitung2/19

――長年にわたって弾圧に成功してきた中国で、民主化への要求が生き続けているのはなぜなのか？
　2020年以降、北京が香港に国家安全法を導入したことで、2019年に現れた民主化運動は抑圧された。かつては活気にあふれていた市民社会とその社会運動は沈黙してしまった。 白紙運動の突然の出現も、当局がゼロコロナ政策を放棄したため、2022年末に中国で急速に消滅した。中国人留学生は、この運動の遺産に今でも関わっているが、それもその後激減した。

ロンドンの中国大使館前で、ヒトラーの口ひげを生やした習近平の写真　を掲げてデモをする中国人学生たち。
　中国の党国家はかつてないほど強力になっているようだ。香港と中国本土の民主活動家にとって、トンネルの先に光は見えないようだ。こうなると、「中国の権威主義の頑強さ」という古い議論に戻ることになる。ベルリンの壁が崩壊してからの10年間は、中国政権にもその時（民主化―N）が来るという希望があった。しかしその後の展開は逆で、政権は安定し、それ以来中国は急速に大国の地位を高めた。このような展開から、アンドリュー・ネイサンのような学者は、中国の権威主義は永続的で強固であり続ける制度であると評価をすることになる。一方、他の学者は、党国家がより法的な手段を通じて支配力を強化する能力についてより悲観的であるか、あるいは中国の民主的変革についてより楽観的であるかのどちらかである。この短い記事の目的は、現在の出来事の流れを背景において近代化理論に関する議論を取り上げることである。
ネイサンとフュースミスの間の議論
　2003 年、アンドリュー・ネイサンは中国共産党 (CCP) の耐久性に関する論文の中で、党の制度化努力が国家行政の絶え間ない改善につながると述べた (1)。15年後、ジャーナル・オブ・コンテンポラリー・チャイナは、ジョセフ・フュースミスによるネイサンに対する批判とその反応を掲載した。フュースミスの記事は、短いバージョンでネイサンの理論を次のように提示した。
――プロフェッショナリズムと機能の専門化の増加に直面して、過去の党派精神Parteigeistは弱まった。政治的継承は広く受け入れられた規範とますます結びつき、政権は依然として権威主義的ではあるものの、ある程度の政治参加を可能にし、多くの議論を呼ぶ問題に関する情報を提供するところのフィードバック・メカニズムの恩恵を受けた。一言で言えば、体制を強化し、より耐久性のあるものにする制度が創設された(2)。
　対照的に、フュースミスは、制度化論は発展を「著しく過大評価」しているとの見解を示した。というのも、中国共産党は「動員型政党であり、合法的で合理的に行動する官僚機構とはまったく異なる」からであり、「システムを制度化しようとする努力は混乱と衝突を招く」からである。他方、これ以上権力を再集中化させようとすれば、将来の政権交代を複雑にすることは避けられない」し、「中国と外部世界との関係に問題を投げかけることになる」。ネイサン氏は、フュースミス氏と同様「制度が差し迫った危険にさらされている」という証拠は見当たらないと強調したが、フュースミス氏の主張は、更なる制度化措置を強化するために長期にわたって勝利を収めようとする政権の取り組みについて、ネイサン氏ほど信頼していないことをほのめかしたものだった。
近代化の楽観論
　一方、二人の学者、ユウ・リウ（劉）とディンディン・チェン（陳）は2012年の論文で、近代化理論に基づいて次のように予測している。「中国は2020年頃に民主化を開始するだろう」と。近代化論は、近代化が、民主主義的価値の社会的担い手である中産階級の発展を促進し、民主主義を実現する能力と願望を併せ持つと仮定している。劉と陳は、シーモア・リプセットが提唱した近代化理論に倣い、経済発展、文化的変化、政治的リーダーシップの動向、そして地球環境が、民主主義を求める声が高まる背景にある4つの要因だと主張している。経済発展は通常、さまざまな社会階層、特に中間層の期待を高める。中国には「民主主義における文化的欠陥」があるが、近代化がしばしば促進する文化的変化の問題を見失ってはならない、と二人の著者は主張する。一方では、党内エリートの一部はすでに一種の自由民主主義への支持を表明しており、他方では、（中国は2001年WTOの加盟を歓迎した）グローバリゼーションもこの傾向を促進していた(3)。

　中国共産党は、2020年代を法治国家や民主主義国家への移行期としてではなく、正反対の国としてスタートさせた。習近平は当初「弱い指導者」と見られていたかもしれないが、やがて鄧小平以来最も強力な指導者に成長した。劉と陳の理論は楽観的すぎたのかもしれない。ネイサン氏の 2003 年の記事は、中国共産党の回復力をより現実的に予測していたが、党がよりルールに基づいた段階に移行するという彼の予測もまた実現しなかった。政権は崩壊寸前ではないし、法の支配に向かって進んでいるわけでもない。
　私が思うに、近代化と経済発展は民主主義意識と密接に結びついている。都市化、工業化、高等教育、通信革命は民主化の十分条件ではないが、少なくともその必要条件の一部である。 この40年間、組織的な社会運動が盛んになる機会はなかったが、さまざまな種類の社会的行動が増加し、それぞれが独自の市民権を要求している。「维权ウェイクァン」（権利保護）は、多くの市民行動や抗議行動の根底にある民主主義意識の柱のひとつとなっている。中国におけるmetoo運動は、ウェイクァンが社会で足場を固め始めた最新の例のひとつに過ぎない。ここでは、人口の半分を占める潜在的な有権者について話しているのだ。時間の経過とともに、近代化は文化的変化を促し、それは新しい価値観をもたらし、家父長制のような伝統的価値観の影響を徐々に中和していく。しかし、過去40年間に加速した近代化が、どの程度、ウェイクァン思想の抬頭と密接に関係しているのかは、まだわからない。両者の間に直接的な因果関係がない可能性もある。しかし、もし関係があるとすれば、近代化理論は、劉や陳が行おうとしたような5年や10年の短期間で物事がどのように発展するかを予測するよりも、長期的な分析に役立つだろう。近代化理論は台湾にも当てはまるようだが、香港の場合、この理論で説明できるのはせいぜい民主化変革の成功または失敗のいくつかの側面である。中国本土に関しては、英国の学者アンドレアス・フルダは著書『中国本土、台湾、香港における民主主義のための闘争』の中で、中国が「民主主義なき近代化」の事例であるのは、新興の中間層Mittelschichtが「近代化理論によって想定された役割を果たしていないから」である。また、中産階級Mittelklasseの定義はやや恣意的であるとも述べている(4)。公正を期すために、もしこれが真実だとすれば、マルクスからルーシェマイヤーやスティーブンス(5)までの著者が唱えた、労働者階級が急進的な民主主義変革の主導的勢力になるという予言は、中国でもまだ実現していないことを付け加えておく価値がある。70年以上もの間、すべての社会階級と階層は、中国共産党から国家権力を取り戻すための効果的で持続可能な運動を組織することができなかった。このテーマについてこれ以上踏み込むことはできない。上述した民主化の社会的担い手に関する理論は、せいぜい、議論の対象となる階級や集団の潜在的な能力をなんとか明らかにすることができるだけである、というだけで十分である。特定の国となると状況は異なる。すべての社会集団も、その国の特定の歴史的発展によって規定され、完全に実現するとこれらの主体にとって有利または不利となる関係のネットワークに組み込まれているためである。その結果、これらのアクターが国のためにその潜在能力をフルに発揮する上で、有利にも不利にもなる。
政党国家と官僚制
　強靱な権威主義の理論も近代化理論もどちらも、より広い視野で捉える限り、正当性がある。政党国家の制度的な強さを単独で分析するのではなく、全体像を理解するために歴史的なアプローチも必要だ。政党国家の制度的強さは、官僚の物質的利害関心と切り離すことはできない。 構造と行動、両者どのように相互作用しているかを分析しなければならない。政党国家の権威主義的、制度的側面は、この制度の担い手である「官僚」として知られる現存し行動する人間との関係において分析されるべきである。政党国家が制度的に立憲政治に反対するとすれば、それは権力の地位が弱まり、その結果、物質的な利害関心も弱まるからである。国家資本主義は、政党国家が経済力と政治力の両方を行使することを可能にする。前者は富へのアクセスを与え、後者は “グレー “な収入によって説明責任を免れさせる。巨大な権力を享受することと巨万の富を所有することとの結びつきは、旧来の恣意的な支配に固執し続ける動機を生み、恣意的な支配を制限する代わりに、官僚は党を国民への説明責任からますます遠ざけるために、国家による強制を絶えず完璧なものにする傾向がある。（劉が指摘したように）官僚機構内に反対意見があったり、物質的な利益に惹かれない人々がいたとしても、彼らは強い流れに逆らって泳いでいるのだ。しかし、党はその権力を単独で行使するのではなく、国民との関係においても行使する。前者の強さは、国民がその権威主義をどの程度受け入れるか、あるいは忍耐するかにも左右される。どうやら、最近の中国のネットユーザーは自尊心が低く、自分たちのことを “ニラ “と皮肉り、権力を持つ者に収穫されるのを待っているようだ。しかし、2022年末にそうであったように、かなりの数の人々がそれに耐えられなくなり、抵抗し始める時点は常にあるのだろう。白紙運動は、2つの論理の対立の勃発を物語っているように思われた。党の国家強制の継続的完成と、人々が苦難に耐えられる限界との衝突である。しかし、北京が2021年以来不動産市場バブルの崩壊に直面している今、アメよりムチを優先するこの生来の傾向は、間もなくさらに大きな課題に直面する可能性がある。日本の1兆ドル危機に関する本の著者であるジリアン・テットは、最近こう書いている。中国が1990年代の日本の失敗の再来や、不動産バブルの崩壊による長期停滞を避けたいのであれば、不良債権の透明性を高め、「下限価格」を設定して市場を活性化させるか、党支配のイデオロギーに固執し続けるかのどちらかを選択しなければならない(6)。しかし、透明性は党が一番望んでいないことだ。北京の過去3年間の市場危機克服への取り組みは、依然として透明性よりも国家による強制の完全性を優先していることを示しているようだ(7)。しかし、私たちの議論にとってさらに重要なのは、この忍耐の限界は時代とともにますます変化し、近代化の過程でそのリズムを変える可能性があるということだ。中国がまだ非常に貧しかった大躍進の時代、検閲によって全国に公表されることはなかったが、地方では過剰な穀物搾取に対する自然発生的な抵抗があった。対照的に、ウルムチの火災はソーシャルメディア上ですぐに公表され、抗議行動は20以上の都市と200以上の大学に広がり、全国的な問題となった。全体として、劉と陳が述べたように、過去40年間で、中国国民の人権と市民権に対する意識は高まっている。
　たとえ民主的変革の見通しが現時点では芳しくないとしても、近代化の力は長期的には多くの中国人の目を開いてきたし、党が（「中国の特色」で飾り立てたとはいえ）近代化を推進し続ければ、この傾向は続くだろう。中国の権威主義は、近代化プロジェクトそのものが生み出すものにますます巻き込まれている。根強いのは中国の権威主義だけでなく、民主主義意識の高まりでもある。
＜注解＞
(1) 中国の衛兵交代： 権威主義の回復力」『民主主義ジャーナル』第14巻2003年1号所収
(2) 『権威主義の回復力』（『現代中国研究』第28巻第116号所収
(3) 「なぜ中国は民主化するのか」（『ワシントン・クォータリー』35巻2021年1号所収
(4) 『中国本土、台湾、香港における民主化闘争』（ルートレッジ、ニューヨーク、S.23、2020年
(5) カール・マルクス『共産主義宣言』、ディートリッヒ・リュシェマイヤー、エヴリーネ・フーバー。Stephens & John D. Stephens, 資本主義的発展と民主主義、 Polity Press, 1992.
(6) vgl. Gillian Tett, 中国は1990年代の日本から教訓を引き出すべきである, in Financial Times 1.2.2024.
(7) z.B. verbietet Peking Nettoverkäufe von Aktien an bestimmten Tagen vgl. 北京、中国株暴落再開で一部投資家に売却を指示、 フィナンシャル・タイムズ 16.1.2024 掲載
原題：Autoritäre Regierung und Modernisierung in China VON CHINA-WATCH
https://blogs.taz.de/china-watch/autoritaere-regierung-und-modernisierung-in-china/
（機械翻訳を用い、適宜修正した）