消費税増税に待ったあり（第1回）

＜醍醐聡（だいごさとし）：東京大学名誉教授＞

野田首相はさる5月30日に行った小沢一郎氏との会談で、「少子高齢化の問題等にかんがみ、消費税の増税は待ったなしだと認識している。協力してもらいたい」と発言した。この記事はこうした野田発言に対する反証を意図して書きとめるものである。

「待ったあり」：理由その１
 ～消費税増税をけしかけるIMFに気前よく4.8兆円を差し出すくらいなら～
 　去る4月17日、安住財務相は閣議後の記者会見で、日本政府として国際通貨基金（IMF）に対し600億ドル（約4.8兆円）の資金協力をすると表明した。
  http://www.mof.go.jp/public_relations/conference/my20120417.htm
 　このニュースには消費税増税の大義を確かめる上で、考えさせられる題材がある。

　一つは、消費税増税をめぐるIMFと日本政府・財務省の関係についてである。IMFが信用不安に陥ったEU加盟国に対して、資金援助の条件として厳しい緊縮財政を迫ってきたことはよく知られている。そのIMFの副専務理事の篠原尚之氏は今年の2月3日、都内で記者会見し、日本政府・与党が消費税率を10％に引き上げる方針を固めたことをIMFとして歓迎すると表明した。さらに、日本の財政健全化のためには消費税を最終的には15％まで引き上げていくことが考えられるとも言及した。余計なお世話と言いたいが、この篠原氏は2009年11月にIMFの副専務理事に就任するまで財務省財務官を務め、2009年2月にローマで開かれたG７に出席した中川昭一財務大臣（当時）に同行した人物である。ここから、消費税増税に対する国際的支持・圧力なるものがIMFの衣をまとった財務省の用意周到な仕掛けであったことがわかる。

「飛び抜けて最大の支援」と胸を張っている場合か？

 おまけに、安住財務相は、「アメリカは今回出さないということはかなり明確にしている中で、今回の600億ドルという額は恐らくヨーロッパ圏外からだと最大というようなご認識でしょうか」という記者の質問に対して、「飛び抜けて最大だと思います」と胸を張っている。
 　野田首相や財務省は「日本の財政は待ったなしの危機的状況」と繰り返している。その一方で、「欧州圏外では飛び抜けて最大」の資金を気前よくIMFに差し出すのでは、内面と外面を使い分ける二枚舌とみられても仕方ない。
 　それにしても、大臣の記者会見に臨む財務省記者クラブの面々の中に、「ご認識でしょうか」などとへりくだった物言いではなく、こうした巨額の資金援助と「待ったなしの危機」の辻褄、消費税増税の大義を真正面から質す記者が1人もいないのはどういうことなのか？

　私がこのニュースを、消費税増税の大義を疑わせるものと受け止めたもう一つの理由は、安住財務相が、IMFへの資金援助に使う財源として外国為替資金特別会計が保有する資産を挙げたことである。これについては、次の記事（第2回）で、消費税増税に頼らない財源案を示す時に触れることにする。
 
 「待ったあり」：理由その2
～消費税増税の論拠のまやかし～
 （1）直間比率是正論のあやまり
 　国際比較で、わが国は所得税など直接税のウェイトが高いので、消費税を引き上げることによって間接税のウェエイトを高め、税の直間比率を改める必要があるという主張が繰り返されている。しかし、言うまでもないが、税収は税率だけで決まるのではなく、それに課税ベースを乗じて決まる。
 　そこで、OECDが加盟国別にまとめた消費税および個人所得税の負担率（対国民所得比）を調べてみると、図1のとおりである。
 
   図1　個人所得税負担率（対国民所得比）の推移の国際比較

 http://sdaigo.cocolog-nifty.com/personal_tax_gdp.pdf

　また、図2は先進7カ国の税収（国税＋地方税）に占める消費税の割合の推移を示したものである。

 図2　先進7カ国の税収（国税＋地方税）に占める消費税の割合（2008年）

 http://sdaigo.cocolog-nifty.com/weightofconsumptiontax.pdf
 
  つまり、一国規模での増税余力を大まかに示す対GDP比で租税負担率をみると、この負担率が先進国のなかで最低の水準にある個人所得税こそ最優先の増税候補なのである。
 　他方、日本の消費税は税収全体に占める割合からいえば、最高のドイツと比べてかなり低いが、アメリカ、カナダよりも高くなっており、総じていうと、先進国中、中位の水準にあることがわかる。これは、EU諸国の附加価値税は、税率の面では18～25％と極めて高いものの、食糧などを免税（イギリス）あるいは5％程度（フランス5.5％、スペイン・イタリア4％）に軽減しているため、課税ベースが日本と比べて相当狭いからである。

 このような事実に照らせば、税率の国際比較だけから直間比率のバランスを云々し、消費税増税を正当化することが誤りであることがわかる。

　しかも、図1を見ると、日本では消費税を導入した1989年以降、所得税の負担率は低下し続け、ピーク時には10.5％であったのが、2000年以降は先進諸国のなかで最低の水準を保ち、2011年には6.9％まで下がっている。このような実態に照らすと、わが国の税制で見直すべき第一の税目は消費税ではなく、所得税であるというのが正解なのである。

（2）「景気に左右されやすい所得税vsされにくい消費税」のまやかし
 所得税の減収の44％は制度減税によるもの
  ＜所得税は景気に左右されやすいが、消費税は景気の変動に左右されにくく安定財源として優れている＞という指摘が繰り返されてきた。確かに、家計の所得と消費の行動パターンを見ると、可処分所得の変動ほどに消費性向（可処分所得のなかから消費に回す金額の割合）は変動しないから、所得を課税ベースとする所得税と比べ、消費を課税ベースとする消費税の方が税収の面で変動性が低い。しかし、こうした差異がどれほど決定的なものかは実証を待たなければならない。
 　この点を財務省が2011年12月にまとめた所得税に関する参考資料に基づいて吟味しておきたい。同資料の中に「所得税収の推移」という項がある。それによると、所得税収はピーク時（1991年度）の26.7兆円から2011年度当初予算額の13.5兆円へと約13兆円も減少している。問題はその要因である。　財務省が示した主な要因を整理すると次のとおりである。　
 　①1995年の税制改革による制度減税：2．4兆円
 　　　税率構造の累進性緩和、人的控除額の引上げ、給与所得控除の引上げ
 　②1999年の税制改革による最高税率の引き下げに伴う制度減税：0.3兆円
 　③所得税から住民税への税源移譲による制度的減収（2007年より）：3.0兆円
 　つまり、これらを合計した5.7兆円（所得税の総減収額の約44％）は景気変動ではなく、税制改革による政策的な減税による税収減だったのである。こうした政策的減税を無視して近年の所得税の落ち込みを景気変動のみに起因するかのように説明し、所得税の財源調達機能の低下、不安定性を強調するのは誤った議論である。

税収全体から見た消費税増税の帳尻は？
 　他方、「景気に左右されにくい消費税」という指摘はある意味で否定できない。しかし、これは、可処分所得の減少に合わせて減らしにくい生活必需品にも一律の税率を適用する消費税の逆進性の裏返しにほかならない。なぜなら、生活必需品への支出の非弾力性は、もともと消費性向が100％に接近し、景気変動や雇用状況の悪化によって所得が減少しても消費支出を減らしにくい低所得層に対して、消費税が逆進的な負担となることを言い換えたに過ぎないからである。であれば、所得階級別に見た負担の逆進性を消費税の欠陥とみなす以上、「景気に左右されず税収を確保できる」ことを消費税の利点とみなすのは自己矛盾なのである。

　さらに注意しなければならないのは、消費税増税が、法人税、所得税、分離課税の税収など国全体の税収に及ぼす影響を見極めなければならないという点である。たとえば、消費税が3％から5％に引き上げられた翌1998年の国の税収は49.4兆円で、前年度の約53.9.兆円から4.5兆円も減少した。消費税収は0.8兆円増えたが、消費の減退で景気が落ち込んだ結果、企業業績や家計の所得が落ち込み、源泉所得税が1.6兆円、法人税が2兆円、申告所得税が0.6兆円、減少したためである。政府は消費税の１％引き上げで約2.7兆円の増収を見込んでいるが、消費税増税が他の税目の税収に及ぼすマイナス効果も考慮すると、消費性増税によって国税収入全体が増加するという保証はどこにもない。

　さらに、もう一点、指摘しなくてはならないのは消費税増税分が価格に転嫁されるとなると、それに伴って政府の物資調達、サービス給付コストが増加し、歳出を押し上げるという点である。たとえば、物価スライド制を採用している公的年金は消費税増税に伴って物価が上昇した分だけ給付コストが増加する。これについて政府は、消費税増収分の使途のうち1％（約2.7兆円）を社会保障支出等の増加に充てるとし、この「等」のなかに国と地方の物資調達コストの増加分が含まれると説明しているが、「等」の内訳を示していない。

　このほか、政府は消費税の逆進性対策として低所得者に税を還付したり現金給付をしたりする給付付き税額控除制度を導入するとしている。他方、自民党は食料品等に軽減税率を適用するよう求めている。かりに、いずれかの制度が採用されたとすれば、それに充てる財源として2~3兆円が必要になると概算している。

　このように見てくると、所得税は景気に左右されやすく、安定財源になりにくい、しかし、消費税は景気に左右されにくく安定財源として優れているという議論には幾重もの事実誤認やまやかしがあることがわかる。また、消費税率を2倍に引き上げたら、消費税収も2倍になると見込むのは「取らぬ狸の皮算用」であることを理解していただけると思う。

野田首相はさる5月30日に行った小沢一郎氏との会談で、「少子高齢化の問題等にかんがみ、消費税の増税は待ったなしだと認識している。協力してもらいたい」と発言した。この記事はこうした野田発言に対する反証を意図して書きとめるものである。

「待ったあり」：理由その１
 ～消費税増税をけしかけるIMFに気前よく4.8兆円を差し出すくらいなら～
 　去る4月17日、安住財務相は閣議後の記者会見で、日本政府として国際通貨基金（IMF）に対し600億ドル（約4.8兆円）の資金協力をすると表明した。
  http://www.mof.go.jp/public_relations/conference/my20120417.htm
 　このニュースには消費税増税の大義を確かめる上で、考えさせられる題材がある。

　一つは、消費税増税をめぐるIMFと日本政府・財務省の関係についてである。IMFが信用不安に陥ったEU加盟国に対して、資金援助の条件として厳しい緊縮財政を迫ってきたことはよく知られている。そのIMFの副専務理事の篠原尚之氏は今年の2月3日、都内で記者会見し、日本政府・与党が消費税率を10％に引き上げる方針を固めたことをIMFとして歓迎すると表明した。さらに、日本の財政健全化のためには消費税を最終的には15％まで引き上げていくことが考えられるとも言及した。余計なお世話と言いたいが、この篠原氏は2009年11月にIMFの副専務理事に就任するまで財務省財務官を務め、2009年2月にローマで開かれたG７に出席した中川昭一財務大臣（当時）に同行した人物である。ここから、消費税増税に対する国際的支持・圧力なるものがIMFの衣をまとった財務省の用意周到な仕掛けであったことがわかる。

「飛び抜けて最大の支援」と胸を張っている場合か？

 おまけに、安住財務相は、「アメリカは今回出さないということはかなり明確にしている中で、今回の600億ドルという額は恐らくヨーロッパ圏外からだと最大というようなご認識でしょうか」という記者の質問に対して、「飛び抜けて最大だと思います」と胸を張っている。
 　野田首相や財務省は「日本の財政は待ったなしの危機的状況」と繰り返している。その一方で、「欧州圏外では飛び抜けて最大」の資金を気前よくIMFに差し出すのでは、内面と外面を使い分ける二枚舌とみられても仕方ない。
 　それにしても、大臣の記者会見に臨む財務省記者クラブの面々の中に、「ご認識でしょうか」などとへりくだった物言いではなく、こうした巨額の資金援助と「待ったなしの危機」の辻褄、消費税増税の大義を真正面から質す記者が1人もいないのはどういうことなのか？

　私がこのニュースを、消費税増税の大義を疑わせるものと受け止めたもう一つの理由は、安住財務相が、IMFへの資金援助に使う財源として外国為替資金特別会計が保有する資産を挙げたことである。これについては、次の記事（第2回）で、消費税増税に頼らない財源案を示す時に触れることにする。
 
 「待ったあり」：理由その2
～消費税増税の論拠のまやかし～
 （1）直間比率是正論のあやまり
 　国際比較で、わが国は所得税など直接税のウェイトが高いので、消費税を引き上げることによって間接税のウェエイトを高め、税の直間比率を改める必要があるという主張が繰り返されている。しかし、言うまでもないが、税収は税率だけで決まるのではなく、それに課税ベースを乗じて決まる。
 　そこで、OECDが加盟国別にまとめた消費税および個人所得税の負担率（対国民所得比）を調べてみると、図1のとおりである。
 
   図1　個人所得税負担率（対国民所得比）の推移の国際比較

 http://sdaigo.cocolog-nifty.com/personal_tax_gdp.pdf

　また、図2は先進7カ国の税収（国税＋地方税）に占める消費税の割合の推移を示したものである。

 図2　先進7カ国の税収（国税＋地方税）に占める消費税の割合（2008年）

 http://sdaigo.cocolog-nifty.com/weightofconsumptiontax.pdf
 
  つまり、一国規模での増税余力を大まかに示す対GDP比で租税負担率をみると、この負担率が先進国のなかで最低の水準にある個人所得税こそ最優先の増税候補なのである。
 　他方、日本の消費税は税収全体に占める割合からいえば、最高のドイツと比べてかなり低いが、アメリカ、カナダよりも高くなっており、総じていうと、先進国中、中位の水準にあることがわかる。これは、EU諸国の附加価値税は、税率の面では18～25％と極めて高いものの、食糧などを免税（イギリス）あるいは5％程度（フランス5.5％、スペイン・イタリア4％）に軽減しているため、課税ベースが日本と比べて相当狭いからである。

 このような事実に照らせば、税率の国際比較だけから直間比率のバランスを云々し、消費税増税を正当化することが誤りであることがわかる。

　しかも、図1を見ると、日本では消費税を導入した1989年以降、所得税の負担率は低下し続け、ピーク時には10.5％であったのが、2000年以降は先進諸国のなかで最低の水準を保ち、2011年には6.9％まで下がっている。このような実態に照らすと、わが国の税制で見直すべき第一の税目は消費税ではなく、所得税であるというのが正解なのである。

（2）「景気に左右されやすい所得税vsされにくい消費税」のまやかし
 所得税の減収の44％は制度減税によるもの
  ＜所得税は景気に左右されやすいが、消費税は景気の変動に左右されにくく安定財源として優れている＞という指摘が繰り返されてきた。確かに、家計の所得と消費の行動パターンを見ると、可処分所得の変動ほどに消費性向（可処分所得のなかから消費に回す金額の割合）は変動しないから、所得を課税ベースとする所得税と比べ、消費を課税ベースとする消費税の方が税収の面で変動性が低い。しかし、こうした差異がどれほど決定的なものかは実証を待たなければならない。
 　この点を財務省が2011年12月にまとめた所得税に関する参考資料に基づいて吟味しておきたい。同資料の中に「所得税収の推移」という項がある。それによると、所得税収はピーク時（1991年度）の26.7兆円から2011年度当初予算額の13.5兆円へと約13兆円も減少している。問題はその要因である。　財務省が示した主な要因を整理すると次のとおりである。　
 　①1995年の税制改革による制度減税：2．4兆円
 　　　税率構造の累進性緩和、人的控除額の引上げ、給与所得控除の引上げ
 　②1999年の税制改革による最高税率の引き下げに伴う制度減税：0.3兆円
 　③所得税から住民税への税源移譲による制度的減収（2007年より）：3.0兆円
 　つまり、これらを合計した5.7兆円（所得税の総減収額の約44％）は景気変動ではなく、税制改革による政策的な減税による税収減だったのである。こうした政策的減税を無視して近年の所得税の落ち込みを景気変動のみに起因するかのように説明し、所得税の財源調達機能の低下、不安定性を強調するのは誤った議論である。

税収全体から見た消費税増税の帳尻は？
 　他方、「景気に左右されにくい消費税」という指摘はある意味で否定できない。しかし、これは、可処分所得の減少に合わせて減らしにくい生活必需品にも一律の税率を適用する消費税の逆進性の裏返しにほかならない。なぜなら、生活必需品への支出の非弾力性は、もともと消費性向が100％に接近し、景気変動や雇用状況の悪化によって所得が減少しても消費支出を減らしにくい低所得層に対して、消費税が逆進的な負担となることを言い換えたに過ぎないからである。であれば、所得階級別に見た負担の逆進性を消費税の欠陥とみなす以上、「景気に左右されず税収を確保できる」ことを消費税の利点とみなすのは自己矛盾なのである。

　さらに注意しなければならないのは、消費税増税が、法人税、所得税、分離課税の税収など国全体の税収に及ぼす影響を見極めなければならないという点である。たとえば、消費税が3％から5％に引き上げられた翌1998年の国の税収は49.4兆円で、前年度の約53.9.兆円から4.5兆円も減少した。消費税収は0.8兆円増えたが、消費の減退で景気が落ち込んだ結果、企業業績や家計の所得が落ち込み、源泉所得税が1.6兆円、法人税が2兆円、申告所得税が0.6兆円、減少したためである。政府は消費税の１％引き上げで約2.7兆円の増収を見込んでいるが、消費税増税が他の税目の税収に及ぼすマイナス効果も考慮すると、消費性増税によって国税収入全体が増加するという保証はどこにもない。

　さらに、もう一点、指摘しなくてはならないのは消費税増税分が価格に転嫁されるとなると、それに伴って政府の物資調達、サービス給付コストが増加し、歳出を押し上げるという点である。たとえば、物価スライド制を採用している公的年金は消費税増税に伴って物価が上昇した分だけ給付コストが増加する。これについて政府は、消費税増収分の使途のうち1％（約2.7兆円）を社会保障支出等の増加に充てるとし、この「等」のなかに国と地方の物資調達コストの増加分が含まれると説明しているが、「等」の内訳を示していない。

　このほか、政府は消費税の逆進性対策として低所得者に税を還付したり現金給付をしたりする給付付き税額控除制度を導入するとしている。他方、自民党は食料品等に軽減税率を適用するよう求めている。かりに、いずれかの制度が採用されたとすれば、それに充てる財源として2~3兆円が必要になると概算している。

　このように見てくると、所得税は景気に左右されやすく、安定財源になりにくい、しかし、消費税は景気に左右されにくく安定財源として優れているという議論には幾重もの事実誤認やまやかしがあることがわかる。また、消費税率を2倍に引き上げたら、消費税収も2倍になると見込むのは「取らぬ狸の皮算用」であることを理解していただけると思う。

初出：「醍醐聡のブログ」より許可を得て転載
http://sdaigo.cocolog-nifty.com/
〈記事出典コード〉サイトちきゅう座 http://www.chikyuza.net/
〔study509:120612〕