2017年2月25日 伊藤誠先生・世界資本主義フォーラムのご案内/レジュメ
- 2017年 2月 4日
- スタディルーム
- 矢沢国光
- 主催 世界資本主義フォーラム
- 日時 2017年2月25日(土) 午後2時~5時
- 会場 立正大学大崎キャンパス 9号館5階 951教室
- 講師 伊藤誠先生(東京大学名誉教授)
- 演題 現代資本主義とマルクス経済学の方法
- 資料代 500円 どなたでも参加できます。
- 問合せ・連絡先
矢沢 yazawa@msg.biglobe.ne.jp 携帯090-6035-4686 - 宇野3段階論をどう活かすか。
- 原理論の歴史的基礎
- 社会主義への過渡期論の解釈
〒141-8602 東京都品川区大崎4-2-16 TEL:03-3492-2681
大崎駅または五反田駅から徒歩7分
会場案内図http://www.ris.ac.jp/access/shinagawa/index.html
http://www.ris.ac.jp/introduction/outline_of_university/introduction/shinagawa_campus.html
伊藤誠著『マルクス経済学の方法と現代世界』(桜井書店、2016年)
第3章「現代資本主義とマルクス経済学の方法」をめぐって
資本主義の歴史的特性に学び、マルクスは経済学の方法論的基礎を『資本論』に示した。 宇野弘蔵はマルクス没後の資本主義の変容にそれを活用する道として3段階論を説いた。現代世界の資本主義の多重危機の解明にそれらをどう活かすか。
とくに宇野没後に生じた新自由主義の世界史的意義をいかに総括し、ソ連崩壊後の社会主義と社会民主主義に生じた深刻な困難をどのようにのりこえうるか。政治経済学としてのマルクス経済学にとっても重大な試練が与えられている。
宇野学派の内部からこの課題にどのような体系的解明の試みがおこなわれてきたか、をあらためて方法論的論争点に省察を加えつつ、『資本論』と宇野理論とを現代資本主義にいかに活かすかを考えてみよう。
それによって新自由主義的資本主義の支配してきた現代世界の歴史的位相をあらためてあきらかにし、その基本的限界を検討して、それに代わるオルタナティブを探る学問的基礎を整える試みをすすめたい。
世界資本主義フォーラム2017.2.25.報告要旨
現代資本主義とマルクス経済学の方法
―『マルクス経済学の方法と現代世界』桜井書店、2016年第3章をめぐって―
伊藤 誠
現代世界は幾重にも深刻な危機と混迷のなかにある。資本主義と社会主義とにわたる双対的危機のもたらしている閉塞状況は、社会科学としての政治経済学にも重大な危機と試練を与えている。マルクスの『資本論』とそれにもとづく政治経済学もその理論と方法を現代世界の危機の解明にどのように活かせるか、その生命力が深部から問いなおされている。マルクス経済学の方法と現代世界の危機に再考を試みることが必要な時代といえる。
1 マルクスにおける経済学の方法論
社会科学最大の古典とされる『資本論』を準備するさいに、マルクスは『経済学批判要綱』の「序説」で用意しかけた「経済学の方法」を十分しあげず省略した。その理由として、『経済学批判(第1分冊)』の「序言」では、「これから証明していこうとする結論を先回りして述べることは何でも邪魔になるように思われた」こと、および自分の読者には「個別的なものから一般的なものへよじのぼる覚悟」が求められることをあげている。
そこには、考察対象としての資本主義経済とその学問的な理論的解明のあいだに、先験的な方法論を介在させることを回避し、資本主義経済の歴史的特性にもとづく理論的展開の体系が、商品の二要因の分析を始点として、客観的認識としてなりたつし、その正否は史実と論理にしたがって『資本論』の理論構成自身について問われてよいとする発想が読み取れる。その意味でその理論構成自体に特殊歴史的資本主義の原理を解明しつつ、それをつうじ経済生活一般の原則もあきらかにされうるとする方法が示唆されていた。
他方、通例マルクス経済学の方法論的基礎とみなされる唯物弁証法ないし唯物史観についても、マルクスは『資本論』「第2版あとがき」でそれを評価したカウフマンの論評を追認している。しかし、『資本論』にさきだちその展開を支える方法論としてそれえらを前提しているとはいえない。むろん、ヘーゲルの観念論的弁証法をマルクスが転倒して唯物史観を形成する過程にも経済学の研究が役立っていたし、またひとたび獲得された唯物史観は、古典派経済学の理論的限界を批判的に克服してゆく理論的作業に「導きの糸」として役立ったことは、『経済学批判』の「序言」でも明言されていた。しかし、『資本論』の価値論、剰余価値論、さらに恐慌論などは、唯物史観や唯物弁証法によってその内容がただちに理論的にあきらかにされる性質の認識ではなかった。
相互媒介的関係にありながら、『資本論』の学問的な客観的論理展開のうちに、特殊な歴史社会としての資本主義の自律的運動のしくみとその動態が解明されることにより、唯物弁証法や唯物史観に、理論的論拠があたえられ、その意味での「証明」が示されるものと考えられる。実際、資本主義の発展には、法律的、政治的、宗教的などの他の社会諸関係を上部構造として、現実的にはさまざまな影響をうけながら、市場経済にもとづく、資本の運動により社会的な再生産の全体を経済的下部構造として自律的に組織し、発展させる傾向がつらぬかれてきている。その経済的しくみと運動の原理を『資本論』は、史実と論理にしたがい体系的に理論化しえているのである。その意味で、マルクスによる経済学の方法は、『資本論』に示される資本主義経済の自律的運動の原理自体に基礎をおき、学び取られなければならない。
2 宇野理論の課題と方法
宇野弘蔵の『経済原論』(1964)には、『資本論』全巻を10分の1以下に凝縮した本論にくらべ、長い方法論的「序論」が付されている。とはいえ、そこでも『資本論』に学んで、資本主義経済の原理的考察が、19世紀半ばにいたるイギリス社会の発展傾向に抽象の方法を模写して、3大階級のみから成る「純粋の資本主義社会」の基本的機構と自律的運動法則とを解明する理論体系をあきらかにすることができるとされている。考察対象としての資本主義経済の自律的発展とその原理的考察とのあいだに一般的方法論を介在させることは、マルクスにならって回避していると読める。
宇野理論の方法とされる3面のうち、イデオロギーと科学としての経済学との役割の峻別、および経済学の原理論、発展段階論、および現状分析への分化を求める3段階論も、こうした『資本論』の原理論としての位置づけとその内容の学問的整備に依拠し、マルクス以後の資本主義の新たな発展に、『資本論』をいかに活かすかを課題として提示されていた。唯物史観としての人類史の総括もそれにもとづく社会主義の思想とし実践への論拠も、資本主義を自然視する経済学の理論的限界を批判して、資本主義の特殊な歴史性を原理的にあきらかにし、それにもとづき資本主義の世界史的発展段階や現状を解明する経済学によって与えられる。イデオロギーと社会科学の異なる役割を峻別しつつ、社会主義に経済学が何を寄与しうるかを考えなければならないとみなされていたのである。
そのさい、マルクスが『経済学批判要綱』執筆のころに予定していた執筆プランの後半体系をなす、国家、外国貿易、世界市場のような考察課題は、『資本論』のような原理論を考察基準としつつ、それとは次元を異にする資本主義の世界史的発展段階論において、より具体的な主導的産業や支配的資本の蓄積様式の変化発展とあわせて考察されるべき課題となる。マルクス没後に生じた資本主義の新たな発展の帝国主義段階としての変容が、それに先立つ重商主義段階、自由主義段階とあわせて、そのような資本主義の世界史的発展段階論の方法の必要を明確にしていたと考えられる。
そのような発展段階論においては、ドイツのような後発的資本主義がはじめから高度な資本構成を有する重工業を基盤として金融資本の組織的発展をみる過程で、農業(農民)問題が帝国主義政策の重要な一面に存続することも理解される。より後発的な日本資本主義の発展をめぐり、農業問題の歴史的特殊性を封建遺制として強調していた講座派と、農民層も急速に両極分解しつつあるので、明治維新後の日本には封建制は残存していないとみて、講座派の2段階革命論に対立していた労農派との日本資本主義論争も、両派がともに『資本論』の原理的規定をそれぞれに一面的に日本資本主義分析に適用したところに生じていた。宇野は、資本主義の発展段階論を考察の枠組みとすることで、それらの限界がのりこえられてよいとみなしたのであった。
こうした発想から三段階論の方法を提唱するさいに、帝国主義段階以降の資本主義の発展について、宇野は資本主義の純化傾向が鈍化・逆転し、農業問題や国家の経済政策などの不純な諸要因が重要性を増し、さらに第1次大戦後は社会主義に対抗する資本主義としての側面をも、加えてきていることを現代資本主義分析について重視していた。原理論は、それにもとづく資本主義の発展段階論を介してのみ現状分析に役立てられるものとみなす傾向がそこに生じていた。社会主義の建設は、商品経済を排除する方向をとるかぎり、その分析に経済学の原理論が直接に用いられる余地はいっそう少ないとみなされていた。
3 現代資本主義とマルクス経済学の方法
第2次大戦後の現代資本主義の高度成長を実現していた基本要因をどうみるか?資本主義に内在する恐慌や不況を制御するニューディール以降のケインズ主義的福祉国家が、社会主義に対抗する冷戦構造のもとで先進資本主義諸国に定着したことを重視する発想が、さまざまな国家独占資本主義論では重視されていた。大内力の国家独占資本主義論も、宇野の現状分析としての世界経済論の方法を重視しつつ、この時期の現代資本主義の特徴を管理通貨制によるマクロ経済政策の有効性に重点をおいて総括する試みをなしていた。
高度成長がその発端において、冷戦構造への移行にともなうアメリカの軍事的スペンディングや先進諸国の復興支援をふくむ国家政策に大きく依存していたことはあきらかであった。しかしひとたび軌道にのった先進諸国の高度成長は、レギュラシオン学派が強調していたように労資協調的な高生産性ー高賃金のフォード的蓄積様式をつうじ、有効需要を自律的にその内部から拡大してゆく特性を強めていた。一連の耐久消費財を先進諸国に普及し高度化してゆくフォード的蓄積様式は、その背後にアメリカの卓越した産業競争力に基盤をおくブレトン・ウッズ国際通貨体制、そのもとでの安価で豊富な原油など一次産品の途上諸国からの供給と、先進諸国内の労働力の供給の弾力性を基礎条件としていた。
1970年代初頭に生じた深刻なインフレの悪性化をともなう経済危機は、高度成長を支えていた現実的基礎条件が、自律的資本蓄積の進行をつうじ使いつくされて、先進諸国の資本蓄積が世界市場での一次産品と内部の労働力の供給余力の制約をこえて過剰化し、同時に西独と日本の追い上げにあってアメリカの輸出競争力が失われ、ブレトン・ウッズ体制の崩壊、変動相場制への移行をせまられたところに生じた。その基本は、『資本論』にもとづき宇野が恐慌論において、労働力の商品化の無理に起因するとみていた資本主義に内在する原理的矛盾の現代世界における露呈を示すものと考えられる。その側面を無視すると、高度成長期にそれぞれ有効に作動していたようにみえる、ケインズ主義やフォーディズムがなぜインフレ恐慌としての危機を生じ終焉したのか、政策の誤用や制度疲労といった表面的説明にとどまりがちとなる。
さらにそれに続く新自由主義のもとでの長期不況の論理の総括的分析にも、資本主義の発展段階論としての考察枠組みとあわせて、『資本論』のような原理論が、考察枠組みとして重視されなければならない。たとえば、新自由主義が基調とする市場原理主義は、もともと資本主義の基本イデオロギーともみなせるところがあるのではないか。その発想によって各種の社会的制御から解放された資本の競争的活力は、グローバル化や金融化をふくめ、もともと資本主義の原理に内在する積極面と矛盾とを現代的様相のもとにどのようにあきらかにしつつあるか。とくに、先進諸国で働く大多数の人びとにとって、1970年代初頭にかけて一時例外的に生じた実質賃金の高騰をともなう有利な雇用関係が、長期不況の過程で大きく反転されて、非正規雇用が激増し、失業や半失業状態が拡大し、資本が有利につかえる産業予備軍が大規模に再形成され、グローバル化にともない海外の労働市場も産業予備軍として競合的に利用される傾向が拡大されている。
その結果、先進諸国の内需が冷え込み続け、新たな貧困問題を深刻化しつつ、ピケティの指摘しているような経済格差の再拡大が顕著となり、経済回復はバブルの投機的膨張に依存しがちとなり、経済不安定性が多くの人びとの不安を増している。資本主義は、新自由主義のもとで、その原理的作動が現代的に問いなおされているといえよう。
4 宇野3段階論の方法をどう活かすか―とくに山口・小幡論争によせて―
宇野学派の内部でもそれに応じて『資本論』のような原理的考察にもとづく宇野3段階論を現代資本主義の解明にどう活かすか、新たな試みが提示されてきている。
とくにここでは山口重克氏と小幡道昭氏との論争に注目し、三つの争点を考えてみたい。
山口氏は純粋資本主義の方法を重視しつつ、原理論に埋め込まれているブラックボックスをあけて、資本主義の多様な発展経路を生ずる要因や条件をとりだし、資本主義が類型論的にどう変化するか、中間理論的に検討する方法を提唱している。それによって現代資本主義が多型的に異なる類型に分かれていることに重要な関心をよせている。小幡氏は、これに影響をうけつつ、純粋資本主義論の方法に反発して、いくつかの開口部を原論で明示し、変容論的大原理主義をとっている。そのうえで、レーニン以来の没落期としての帝国主義段階以降の規定にも異議をとなえ、とくに1970年代以降の途上諸国の工業化による地殻変動を底流とする現代世界の変容は、「逆流」とはみなしえないと伊藤説にも批判を加えている。小幡説は世界資本主義論に近いが、後進国底流説に重点をおいている。
原理論を現代世界の考察の基準として活かそうとする観点は3者に共有されているが、その方法には相違が生じている。私としては、景気循環の変容は、原理論である程度考察できるのではないかと考えている。第1次大戦後の世界資本主義の変化は、宇野の定式化した資本主義の世界史的発展段階論を前提に、現状分析の研究次元で、両大戦間期、戦後の高度成長期、それに続く新自由主義的グローバリゼーションの時期と三つの異なる時期に分かれ、それぞれの歴史的意義が総括されてよいと考えているが、それらをつうじ、世界資本主義の中枢諸国の動態が周辺途上諸国に与えた変化をふくめ、決定的に重要ではないかとみなしている。小幡氏の後進国底流説とはその点で「逆流仮説」をめぐりすれちがっている。山口氏はその仮説にさして違和感はないとしている。
宇野原論は、『資本論』が19世紀にいたる資本主義の発展傾向を延長して想定される純粋の資本主義社会の内部に反復される経済法則の原理を考察していることを方法論的に重視しつつ、マルクスに学んでそこに人類史的視野での考察にたった、資本主義の歴史性やその発生、発展の意義を解明する規定を示していた。特殊歴史的社会の考察から一般的歴史をも洞察するマルクスの方法にしたがっているのである。
山口氏は、純粋資本主義論を重視しながら、自由な経済人の行動についての思考実験をつうじ、現代にいたる資本主義経済の基礎理論を、株式会社論や景気循環の変容論の可能性などについて示唆しているところもある。
小幡原論は、これをいくつかの開口部について変容論として解明しようとする。しかし、たとえば市場経済の一般的貨幣の原理を抽象的に構成して、そこから金貨幣への変容も、不換銀行券への変容も導けるとする方法では、金本位制から不換銀行券への変容の契機も歴史的意義もわかりにくいことにならないか。あるいは景気循環の原理に激発的恐慌を経由するか否かはいくつかの可能性の束による、歴史的現象の分析課題とみなすことは、資本主義の内的矛盾の発現の原理として恐慌論をあつかう課題から離れ、景気循環の変容の歴史的意義も不明確になるのではないか、と危惧される。資本主義経済の原理をどのような歴史的基礎によって解明するかは、理論領域によって一様には扱えない問題ではないかとも思われるが、方法論的になお考慮すべき問題点のひとつといえよう。
宇野『経済政策論』改訂版への「補記」において、旧版で留保されていた第1次大戦後の現代資本主義について、資本主義の段階規定にどこまで役立つかという問題を払拭した。それは、山口解釈によれば、資本主義の発展段階論と世界史の発展段階論との二つの段階論を並列させて、資本主義の金融資本段階の一時期としての現代は社会主義の初期と重なっている、とみた見解とされる。
拙著ではこれに賛同しつつ、世界史的段階としての社会主義の初期とする規定は、「社会主義への過渡期」としていた旧版以降の宇野の見解と連続性があり山口氏のいうほど過渡期説を放棄したものかどうか、は疑問であると考えている。
小幡氏も冷戦期には、現代資本主義が社会主義に対抗する世界史的枠組みのもとにあったと広く認識されていたことは認めており、この点までの3者の見解にはさほど大きな開きがるとは思えない。しかし冷戦後、ソ連もその一役を演じていた途上諸国の発展抑止の枠組みから解放されて、途上諸国の資本主義化の底流がグローバリゼーションを推進する地殻変動を生じ、その観点から宇野3段階論の全面見直しを小幡氏は提唱しているのである。
これにたいし、拙著では、宇野3段階論の大枠は継承しつつ、第1次大戦後の現代資本主義が、大戦間の危機をへて、戦後の高度成長期に続き、新自由主義的グローバリゼーションの時代に転換してきた主要因は、先進中枢諸国の金融資本の危機と再編の動態にあり、それが、途上諸国の工業化、ソ連型社会主義諸国の資本主義化への変転をもともなう資本主義の世界史的逆流をもたらす最も重要な経済的基礎課程をなしてきたとみなしている。
この歴史的逆流の渦のなかから、あるいは小幡後進国底流説が、今後の世界史の行方に重要性を増す可能性もあるかもしれない。それは新自由主義的資本主義のもとで生じている、先進諸国にも深化している自然と人間の荒廃、生活の抑圧、格差再拡大、投機的不安定性の深化とあわせ、それらを抑制、克服しうる21世紀型の社会民主主義と社会主義のオルタナティブの危機と再生の可能性にも大きく左右されうるところであろう。資本主義とそのオルタナティブとしての社会主義との双対的歴史の危機に、マルクス経済学と宇野理論がいかに活かせるかが広く問いかけられているのである。
(参考文献をふくめ、伊藤誠『マルクス経済学の方法と現代世界』桜井書店、2016年9月、を参照していただきたい。なお、本書については小幡道昭氏の書評(季刊『変革のアソシエ』2017年1月号で論評も加えられている。あわせて参照されたい。)
〈記事出典コード〉サイトちきゅう座http://www.chikyuza.net/
〔study825:170204〕
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