メディアの執筆一覧

新聞各紙の上記表示でベストは「朝日」である。 ここに「世界の新型コロナ感染者・死者数」と題する一覧表を表示してその理由を述べる。 「欧米」と「アジア」の比較が明快である。これで見るとアジアにおける日本の成績は決して良くな

　1960年代前半、清水幾太郎は、思想的にも活動にも、大きな転換期を迎えていたことになるのは、前述の二著からも明らかである。1959年3月に結成されて安保改定阻止国民会議は構成団体が多いだけに、さまざまな軋轢があった。と

1963年の春、学習院大学の門を初めてくぐった。キャンパスは緑豊かで、木造の古色蒼然とした図書館（1909年築、現在資料館）、ネオ・ゴシック調の理学部研究棟（1927年築、現在学習院さくらアカデミー）、本部前の1960年

　コロナロックダウンで、人々は自宅にこもり情報を求めた。テレビの報道が重要な情報源として高い評価をうけたという調査結果が最近次々に発表されている。スタッフ自体がコロナに感染する事例が出たことから、番組編成、演出手法も大き

　コロナロックダウンで、多くの国で人々は自宅にこもり情報を求めた。そのためテレビ報道は視聴率が上がったが、テレビスタッフ自体がコロナに感染する事例が出たため、番組編成、演出手法にも大きく変化した。 テレビが実践するソーシ

９月１６日の朝日社説「嫌韓とメディア　反感あおる風潮を憂う」に同感し、支持する。でも、「風潮を憂う」の見出しは、なんか引退したジャーナリストが憂っているようで、戦う姿勢に欠けてはいないか？ 同論説が取り上げている文春１０

　EUの報道憲章と国連人権委員会 　欧米の自由主義諸国ではありえない日本政府のメディア政策である。2009年に制定されたEUの「報道の自由憲章」は10項目にわたる。そのうち最も重要な最初の3項を紹介しよう。 　1． 報道

主に中東から必死に逃れてきた移民の受け入れをめぐり、国内の対立が深刻化しているドイツや東欧、イタリア。ドイツでは人道・人権主義のメルケル政権と多数の市民が移民たちを寛大に受け入れたのに対して、極右勢力の過激な反移民デモや

　反核・平和、協同・連帯、人権擁護等を推進するための報道に寄与したジャーナリストらを顕彰する活動を続けている平和・協同ジャーナリスト基金（ＰＣＪＦ。代表委員、歴史学者・色川大吉、慶應義塾大学名誉教授・白井厚の両氏ら）は1

《今度はインテリ陸軍二等兵の話である》 前回は元海軍士官吉田満の戦争観について書いた。今回は旧日本陸軍のインテリ兵士の言葉である。その元兵士は次のように語った。（■から■） ■先の戦争で、何百万人もの人々が天皇の名の下に

メール通信「昔あったづもな」第40号 　自民党が、4月にテレビ朝日とＮＨＫの幹部を呼んで異例の事情聴取をした。ＮＨＫについては「クローズアップ現代」でやらせがあったという問題だが、自民党の真の標的はテレビ朝日であろう。

　本稿は在日外国人記者による「朝日誤報報道」に関する一見解の紹介である。 記者はDavid McNeillとJustin McCurryl。McNeill氏は『インディペンデント』、『アイリッシュタイムズ』、『エコノミス

野田政権に消費税増税をけしかけるメディアの異様な光景 　『毎日新聞』は12月29日、民主党が今年度中に消費税増税の法案提出を決定したのは先の選挙で同党が掲げたマニフェストに違反するとして同党の9名の議員が離党を表明したの

英国のタブロイド日曜紙「ニューズ・オブ・ザ・ワールド」（News of the World=NoW）が、スキャンダル取材に関係者の携帯電話を盗聴していた事件が表面化し、「メディア王」ルパート・マードック氏の帝国に最大の危

日本ではもう旧聞かもしれないが、ついこの間まで日本からのネットニュースの中心は民主党の党首選挙、小沢一郎と菅直人との争いであった。目立ったのは大小メディアによる「小沢たたき」である。メディアは鳩山政権以来ずっと小沢を「政