⑦懐かしい小坂多喜子 あの曲がり角の家の庭に、クレマチスの花が咲いているはずだ。行ってみよう。歩行訓練だ。 7つの白い細長い花びらが、ぴんと外側に伸びている。上品な雰囲気がただよう。紫色のクレマチスも、すてきだった。
本文を読むinukoroおやじの執筆一覧
本間宗究(本間裕)の「ちきゅうブッタ斬り」(233)
著者: 本間宗究(本間裕)爆燃現象と煙突効果 「京都アニメの放火事件」には大変驚かされたが、その理由としては、「一人の人間」の間違った行為が、これほどまでの惨劇に繋がった状況が指摘できるようだが、私自身としては、「トランプ大統領」のような「権力を
本文を読む日韓関係悪化を報道する世界のメディア - 英BBC国際電子版から(2) -
著者: 坂井定雄日韓の貿易紛争が世界の電子産業への供給に大打撃か(BBC 2019.7.23) 日本と韓国の貿易紛争が、両国の国境を越えて世界全体の電子産業に危機をもたらしつつある。 この争いは、韓国が半導体とディスプレイ・スクリーン
本文を読む海峡両岸論 第105号 2019.08.18発行 - 「対中同盟」の再構築狙う新戦略 日米一体の「インド太平洋戦略」 -
著者: 岡田 充トランプ米政権が、米国の新アジア政策「インド太平洋戦略報告」注1(写真 米国防総省)の詳細を発表した。安倍政権も2016年、自由で開かれたインド太平洋戦略」(FOIP)を提示し、インド太平洋の当事国であるインドとオース
本文を読む日韓関係悪化を報道する世界のメディア - 英BBC国際電子版から(1) -
著者: 坂井定雄日本政府は8月1日、韓国を米国以下27の輸出優遇国(ホワイト国)から除外し、韓国の重要産業の半導体関連産業に大きな打撃が必至となる措置を実行した。 これに対抗して、韓国政府は8月12日、武器製造に転用できる「戦略物資」の
本文を読む右であれ左であれ、ポピュリズムは社会の存立基盤を毀損する - 日本でもヨーロッパでも、左派の退潮が著しい -
著者: 盛田常夫選挙で有権者の支持を得なければならない政党にとって、国民の短期的目線に訴え、国民の即時的要求に応えるポピュリズム政策は必要不可欠になっている。有権者のほとんどは日々の生活のことで精一杯だから、社会の中長期のことには関心
本文を読む「WOW! 年寄りが元気ダ」 外国人観光客がつぶやいた
著者: 小原 紘韓国通信NO611 8月3日(土)、千葉県我孫子駅前で「安倍政治を許さない」「原発ヤメロ」のステッカーを、いつもの「三人の侍」で掲げた。「手賀沼の花火大会」のある土曜日。駅前の人通りはいつもより多かったが、若者がひとり近
本文を読むこんな国で8月の国策オリンピックは大丈夫か?
著者: 加藤哲郎2019.8.15 猛暑に続いて、台風です。外国人観光客には、航空機の欠航も新幹線の運休も十分伝わっていないようです。大丈夫でしょうか? 来年の東京オリンピックは、7月24日から8月9日、パラリンピックは8月25日か
本文を読むSJJA& WSJPO【西サハラ最新情報】331 大巡礼、犠牲祭、TICAD7は着々か?
著者: 平田伊都子8月初め、お金と暇があるイスラム教徒は、サウジアラビアのメッカに向けて巡礼をしました。 アフリカ大陸からも多数の巡礼者が飛行機でメッカに飛びました。 ところが、4人のケニヤ人は自転車を漕いだのです。 ケニヤからサウジア
本文を読む「対米」で内部亀裂あらわに ――習近平の中国(3)
著者: 田畑光永前回の最後に、過去2回の中国の危機(1960年代末~70年代初、1989年)に毛沢東、周恩来、鄧小平といった人たちがいかにして政権を守ったかに触れた。私はいずれの場合もメンツや行きがかりにとらわれずに、彼らは大胆に現実
本文を読む本間宗究(本間裕)の「ちきゅうブッタ斬り」(232)
著者: 本間宗究(本間裕)人類最大のトレードオフ 6月30日に行われた「BISの年次総会」は、内容的に、きわめて貧困な状況だったが、一方で、「これから、どのような変化が発生するのか?」を考えた時には、実に大きな意味が存在したようにも感じている。つ
本文を読む小泉進次郎の正体を報道せよ - 結婚報道は新次郎政権への開門 -
著者: 半澤健市小泉進次郎自民党衆院議員が、フリーアナウンサー滝川クリステルとの結婚を安倍首相と菅官房長官に報告し、その後の記者会見でそのことを発表した。滝川は懐妊しているという。この発表前後の進次郎報道で私の目にとまったものが二つあ
本文を読む日本政府の核政策への批判相次ぐ - 2019年の「8・6広島」 -
著者: 岩垂 弘8月6日は、米軍機が広島市に原爆を投下してから74年。この日を中心に、広島では今年も原爆の犠牲となった人々を悼む慰霊の行事や核廃絶を求める集会が繰り広げられた。酷暑の中、全国から多くの人々がこれらの行事や集会に集まった
本文を読む中国の「奉陪到底」に米は戦線拡大で対抗 ――習近平の中国(2)
著者: 田畑光永米にトランプ政権が登場して、対中貿易赤字を問題にし始めた当初は、習近平はそれを、ここ数年、米国内で高まってきた安全保障面での対中脅威論、さらには習近平が唱える「中華の復興」は世界の覇権を狙うものだ、といった国際政治的圧
本文を読むSJJA& WSJPO【西サハラ最新情報】330 モロッコのペット感覚、アフリカ人感覚
著者: 平田伊都子2019年8月1日から2日にかけて、<世紀の交渉>第2弾を目指す♠米大統領娘婿のクシュナーご一行が、モロッコを訪問しました。 MAP(モロッコ国営通信)も公式見解を避けたこの訪問の実態を報告しようと勉強しておりました。
本文を読むどうなる米中摩擦?中国でなにが起きているのか ――習近平の中国 1
著者: 田畑光永中国の動きを観察し続けるのを、勝手に自分の仕事と決めて、これまでやってきたのだが、じつは最近、それが苦痛になってきた。その理由は追い追い読んでいただくつもりだが、去年から続いている米中摩擦をめぐる両国の交渉を見ていると
本文を読む広報 あびこがスゴイ
著者: 小原 紘韓国通信NO610 我孫子市の広報8月1日号に二人の高校生が登場した。 市が広島に派遣した中学生たちが高校生になった。彼らは小学校に出かけ、被爆地での体験を「出前講義」した。ちょっと信じられない話だ。 原爆投下から74年
本文を読む否定された安倍首相の改憲路線 - 護憲団体が参院選を総括 -
著者: 岩垂 弘参院選が終わった。「改憲反対」を掲げて参院選を闘った護憲団体から、選挙結果に対する総括が相次いで発表された。そのうちの代表的なものの内容を紹介する。 総選挙に向けてさらなる協力を―市民連合 安保法制の廃止と立憲主義
本文を読む私が会った忘れ得ぬ人々(11) 前田常作さん ――絵は「行」であり「巡礼」
著者: 横田 喬太平洋戦争敗戦の日から半月前の一九四五年八月二日未明、北陸の富山市を百数十機に上る米軍のB29爆撃機が襲った。二時間余の焼夷弾集中攻撃で市街地が全焼。約十一万人の罹災者を生み、死者が約三千人、負傷者は約八千人に上った。
本文を読む深刻な日韓関係のなかでの「自警団国家ニッポン」の内向と孤立
著者: 加藤哲郎2019.8.1 次回更新予定の8月15日は、日本では「終戦記念日」ですが、隣国韓国では「光復節」です。1945年8月15日は、日本にとってはポツダム宣言受諾による日米戦争の敗北と連合国軍GHQの占領開始でしたが、軍国
本文を読む新疆ウイグル地区を旅してきた ― 絶滅危惧民族のいま
著者: 阿部治平――八ヶ岳山麓から(288)―― 初めて中国新疆ウイグル自治区を友人たちと訪れた。 出発前から私はかなり緊張していた。中国は、新疆で少数民族約100万人を拘束し収容施設に入れている、という国際的非難を浴びているからである
本文を読むSJJA& WSJPO【西サハラ最新情報】329 殉教者サバハ・オスマン
著者: 平田伊都子2019年7月28日、MEE(中東の目)が配信した、歯ぐきを見せガガっと笑うサバハさんの写真を見て、ビックリ! 7月22日にAPS(アルジェリア国営通信)が公表したサバハさんの写真は、少女の初々しさを漂わせていたのに、
本文を読む再び徴用工問題を考える
著者: 小原 紘韓国通信NO609 最悪の状態といわれる日韓関係。マスコミは、改善の出口が見えない、解決策がないとまで報じる。無責任な野次馬報道、政府主張の垂れ流し、お先棒を担ぐ新聞・テレビには本当に腹が立つ。彼らには解決策が見えない
本文を読む社会主義社会とは、社会の形態なのか、社会の実体をめざすものか
著者: 岡本磐男私は、いわゆる社会主義論の専門家ではない。大学に勤務していた頃は42年間にわたって金融論を講義してきた者である。けれども大学院においてはマルクス経済学者の宇野弘蔵先生を指導教授としてきた。宇野先生は「自分が経済学をやっ
本文を読む本間宗究(本間裕)の「ちきゅうブッタ斬り」(231)
著者: 本間宗究(本間裕)座して死を待つBIS!? 6月30日に「BIS(国際決済銀行)の年次総会」が開催されたが、この時に議論された内容は、私自身も驚くほどに悲観的なものだった。つまり、「金融政策で打つ手が無くなった」、そのために、「財政政策」
本文を読む新宿ゴールデン街は日本の未来か幻想か - 極めて稀な多文化で平和な安全地帯 -
著者: 杜 海樹東京新宿のゴールデン街と言えば、300店ほどのバー等が長屋形式で軒を連ね、朝まで呑だくれの溜まり場として名を馳せて来た所であり、よいイメージで語られることはほとんど無かった。戦後の闇市から、青線、新宿騒乱、ボッタクリ、
本文を読む悲劇的な日本の放送行政(下) - 「知る権利擁護」市民運動、新たな展開 -
著者: 隅井孝雄EUの報道憲章と国連人権委員会 欧米の自由主義諸国ではありえない日本政府のメディア政策である。2009年に制定されたEUの「報道の自由憲章」は10項目にわたる。そのうち最も重要な最初の3項を紹介しよう。 1. 報道
本文を読む非民主主義的な日本の放送行政(上) - 政府直轄の中国、北朝鮮、ロシアなどと並ぶ -
著者: 隅井孝雄放送独立行政委員会を市民連合と野党が要求 5月29日、国会内で市民連合の山口二郎氏、広渡清吾氏らが、立憲野党会派(立憲民主、国民民主、共産、社会民主、社会保障を立て直す国民会議)の党首、代表らと会談、市民連合が提起し
本文を読む平和行進に参加する
著者: 小原 紘韓国通信NO608 私には故郷(ふるさと)がない。15回も引っ越しをしたせいだろう。「どこから来てどこへ行くのか」という画家のゴーギャンの問いが妙に気になって、少年時代を過ごした土地へ自分探しの旅に出かけた。年齢のせ
本文を読む海峡両岸論 第104号 2019.07.20発行 - 「中国は敵ではない」と米識者が書簡 「中国は敵ではない」と米識者が書簡 -
著者: 岡田 充「中国は敵ではない」。米国の元政府当局者や著名な研究者ら100人が、トランプ大統領と議会あての公開書簡 注1を「ワシントン・ポスト」(7月4日付)に発表した。あらゆる領域に拡大する米中関係の悪化について「深刻に憂慮する
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